テレワーク、在宅勤務の専門メディア

こんにちは。2014年よりリモートワークに関する情報発信を行っているリモートワークラボです。このメディアでは「リモートワークについて知りたい」、「自分もリモートワークで働きたい」、「リモートワークをうまく運用したい」という方のお役に立てるよう日々活動を続けています。

このページでは「リモートワークとは何か？」といった基本的なところから、実際に導入している企業の事例や、リモートワークに役立つツールなど具体的な内容まで幅広くカバーしています。具体的に知りたいことがある方は、ページ上部にあるメニューやページ右側にある目次からお探しの情報にアクセスしていただくようお願いします。

ではまず始めに、リモートワークという言葉の意味から解説していきます。

リモートワークとは

リモートワークの意味・定義【テレワークや在宅勤務との違い】

リモートワークとは会社のオフィスから離れた場所で働くことです。Remote（遠隔）+Work（働く）でRemote Work（リモートワーク）になります。自宅やカフェ、コワーキングスペースなど、オフィス以外の場所で働くことを指す場合が多いです。

リモートワークという言葉の他にもテレワークや在宅勤務といった言葉がありますが、基本的には同じ意味で使われています。

新型コロナウィルスの感染拡大の防止策として多くの企業がリモートワークの導入を急速に進めており、今世界中で大きな注目を集めている働き方です。

リモートワークの種類【代表的な3種類】

一言にリモートワークといっても、自宅で働く場合や移動しながら働く場合など種類は様々です。ここでは代表的な3つのリモートワークの種類について解説します。

在宅勤務

その名の通り在宅で業務に携わるというスタイルの働き方です。事務所に通勤する必要がないので、一律の始業（退勤）時間に合わせることができない場合や、自宅が遠方で事務所に毎日出社することが困難であるという状況の労働者に有効で、育児や介護など家庭生活と仕事の間を柔軟に行き来しやすいという効果が期待されます。

自宅のインターネット環境の整備や必要な機器の購入が必須。オフィスと同じように仕事に集中できる環境作りが大切です。また、それにかかる費用を会社とどのように棲み分けるかも取り決めておく必要があります。

モバイルワーク

事務所から離れ、特に自宅を作業場と決めずに好きな場所で働くスタイルを指します。顧客先やカフェ、公園、移動しながらなど、場所にこだわらないのが特徴。「ノマドワーク」と同義と捉えて良いでしょう。

スマートフォンやポケットwi-fiなどのモバイル通信機器と、持ち運びしやすいノートPCやタブレットが必須となります。外部のインターネット環境を使用する場合や、機密情報を覗き見されてしまうなどのリスクも考えて、セキュリティに関する取り決めはより慎重に行うことも必要です。

施設利用勤務

自社が用意するサテライトオフィスやシェアオフィス、他社と共有するワークスペースなどで就業するスタイルです。

経理・総務・人事などの機能は本社に集約し、あくまで働ける環境だけを提供するという考え方。在宅勤務やモバイルワークのように、個人で必要な機器を揃える必要がなく、通勤負担の軽減や地域との連携などのメリットもあります。

リモートワークのメリット

リモートワークにはたくさんのメリットがあります。ここでは企業からみたリモートワークのメリットと、働く人からみたリモートワークのメリットをそれぞれご紹介します。

会社からみたリモートワークのメリット

優秀な人材の確保ができる

通勤を伴い、常に会社のオフィスに出勤していることが第一に求められる職場体制だと、健康で、家族の世話などがない人間というのが暗に就業条件に含まれることになります。しかし突然の病気や怪我、家族やメンタルの不調、妊娠や出産など、通勤が困難になる可能性はどの社員にもあるのです。

優秀な社員が、PCさえあれば仕事はできるけど決まった時間に会社に行くことができない場合や、突然帰らなければいけなくなることが多い、という生活を送らざるを得なくなった時、通勤が必須条件である場合、その人材を失うことになります。これは企業にとってかなりの痛手です。通勤を排除することができれば、その社員を失わずに済むかもしれません。

また、リモートワークを導入することで、通勤圏の制約をなくして全国から人材を募ったり、就労意欲とスキルはあるものの子育てや介護で通勤が難しい人材を獲得できるようになります。採用の条件が広がれば、より良い人材を発掘できるチャンスも多くなります。

採用コストが抑えられる

例えば1人の社員が産休と育休を取ることになったとします。育休終了後に復帰するというのが想定のパターンですが、保育園が見つからずに育休を伸ばすことになるかもしれません。

もしかしたら産後の体調が良くならず、通勤が困難になるかもしれません。または、生まれた子供に持病が見つかって、時短でも復帰がしづらくなるかもしれません。最悪の場合この社員は退職、という流れになると、新規に人を雇わなければならなくなります。その際の、引き継ぎも含めた採用コストは馬鹿にできないものになってしまうでしょう。

リモートワークならそういった社員を失うことがなくなります。これは出産に限らず、家族の病気や親の介護など幅広い想定でのメリットとなります。

企業のイメージ向上につながる

2020年のコロナ禍を契機に、急激にリモートワークが広がりました。働き方改革の流行も手伝って、社会全体がよりフットワークの軽い企業、柔軟な働き方を選べる企業に対して好意的な印象を抱く傾向にあります。働き方に多様性が認められる企業は、いざという時に生き延びる体力がある企業であるという見方も強まっています。リモートワークを導入しておくことは、確実に企業のイメージアップにつながります。

離職率の改善につながる

リモートワークを導入すると自宅での作業が可能になるため、育児や介護をきっかけとした離職を防止する効果があります。また、産休や育休明けに短い時間から働くことが容易になるため、職場へ早期復帰する社員を後押しする効果もあります。

通勤費用やオフィスコストの削減につながる

社員ひとりひとりの毎日の交通費は、積もり積もればかなりの金額になります。また、人数に合わせてオフィスを広げれば、光熱費などを含む維持費が馬鹿になりません。これらをまとめて削減できるというのもリモートワークのメリットです。

生産性の向上につながる

現状、日本では会社という場所にいることが少なからず評価の対象含まれている企業が多く見受けられます。しかしこれは「満員電車で通勤」と、「なんとなく周りに合わせてズルズル残業」という二つの大きな課題の原因となることがあります。

さらに子育てや介護など家の用事が多い人だと、家と会社を往復する時間を加味した結果、会社を休んでことに当たらねばならないという場合も多く、その度に本人と周囲に与えるストレスも大きな負荷となります。

通勤しなくていい会社なら、家の用事と仕事の行き来もスムーズになりますし、会社に行かなければ、またはいなければならないという時間の無駄を最小限に抑えることができます。これにより社員はもっと自由に、もっと効率よく、自分の仕事スタイルを形成することができ、更なる生産性の向上にもつながるでしょう。

感染症拡大のリスクを抑えられる

新型コロナウイルスに限らず、インフルエンザやウイルス性の胃腸炎など、人が集まる場所には感染症のリスクが常にあります。しかし、感染しているかどうかは本格的に発症してからわかることなので、なんとなく体調が悪いのを我慢して働いていたら感染拡大につながってしまった、などということが起きてしまいがちです。

リモートワークが可能であれば、自宅で作業をすることで、同僚や職場に迷惑をかける心配なくしっかり働くことができます。また、体調が悪くなった場合にすぐに病院に行ったり、休んだりすることができ、早期対処によって悪化を止めやすくなります。

最後に会社からみたメリットをざっとまとめてみます。

従業員からみたリモートワークのメリット

次に働く人からみたリモートワークのメリットをご紹介します。

通勤の負担がなくなる

首都圏の通勤電車の過密さは、すでに世界レベルで有名なほど。あの過酷な通勤サバイバルに毎日参加しなくて良いということは、それだけで精神的負担がかなり軽くなるのではないでしょうか？

通勤時間が増えるごとに人間はストレスを感じ、メンタルにも少しずつダメージを受けることになります。ひとつひとつはチリのように些細なダメージでも、積もり積もればどんどんメンタルを蝕み、仕事やプライベートの満足度をじわじわと低下させることになります。

チューリッヒ大学実証経済研究所教授であるブルーノ・フライ氏は「通勤時間がゼロから22分になった場合の幸福度の低下を相殺するためには、通常、収入が3分の1増える必要がある」という調査結果を示しています。

また、彼が2004年に発表した論文（Bruno S. Frey, “Stress That Doesn’t Pay: The Commuting Paradox”（2004））では、1985年から2003年にかけてドイツで行われた幸福度調査を分析し、「長時間の通勤がもたらすストレスの高さは、年収が40％アップしないと割に合わないほどだ」とも論じています。時間を奪われると感じることはそれほどのストレスを生み出すものなのですね。

働きやすい環境で働くことができる

通勤する必要がないということは、会社の近くに住む必要がないということです。

海沿いでも山沿いでも、事務所に通うには乗り換えが多くなってしまうような路線の駅でも、思い切って海外でも、子供の教育のために、家族の病気療養がしやすいように、リモートワークならもうオフィスの場所を基準にする必要はありません。もちろん、のんびりワーケーションを楽しみながら仕事をすることだって可能です。今や世界中の広い範囲で備えられているwi-fiさえ確保できれば、自分にとっての働きやすい環境を自由に選ぶことができますよ。

生産性が向上する

どこでも働けるということは、時間をより自由に使えるということです。通勤負担が少ないということは、それだけ精神的負担も軽くなるということです。時間と心が自由になれば、きっと生産性も上がりやすくなりますね。

空いた時間を自己投資に費やせる（副業しやすい）

リモートワークになれば、少なくとも通勤に使っていた時間が自分のために使える自由な時間になります。その時間を何に充てるかはもちろん自由。

ずっとやりたかった、仕事に関係しない語学の勉強をしたり、念入りに家事をしてみたり、家の周りをジョギングしてもよし。副業だって始められるかもしれませんよ。

育児や介護との両立ができる（実際は難しい）

通勤に1時間かかると考えると、往復で2時間。ここに、例えば保育施設に寄って子供を預けたり引き取ったりする時間を足すと、もっとタイムロスは大きなものになってしまいます。

リモートワークができれば、移動は施設と家の間だけ。お迎えや面会などの時間ギリギリまで仕事をすることができます。突然の呼び出しにも最小限の時間で対応が可能。仕事と家庭の両立の問題はもちろんこれだけではありませんが、この「タイムロスが最小限で済む」というのはひとつの大きなメリット。少なくとも一定の場所に通勤し、出退勤の時間に縛られる生活よりは心に余裕ができるはずです。

仕事へのモチベーションが向上する

自宅で作業ができるなら、自分好みに環境を整えることができます。楽な格好で働いてもよし、好きな飲み物やお菓子を常に用意することだって可能ですし、飽きたらパソコンを持ってお気に入りのカフェやコワーキングスペースへ行っても良いですし、リフレッシュに軽いジョギングに出ても大丈夫。自由にメリハリがつけられる生活は、自然と仕事へのモチベーションを向上させてくれますよ。

感染症にかかるリスクを抑えられる

「これくらいで休んでしまってはみんなに迷惑をかけてしまう」「もう有給がない」「今行けば半休で済む」

上記のような気持ちで、具合が悪いのにもかかわらず素直に休みを取ることができない…こんな経験は誰しもあるはずです。自宅から勤務することが許される環境なら、自分の体調ともっときちんと向かい合うことができるでしょう。申し訳ないからと無駄に頑張って出勤して、事務所がパンデミックに…という判断ミスも少なくなります。

最後に従業員からみたメリットをざっとまとめてみます。

リモートワーク事例企業一覧

ここまで、リモートワークという言葉の意味やそのメリットについて解説してきましたが、ここからは実際にリモートワークを実践している企業についてご紹介していきます。

リモートワークラボでは、これまで多くのリモートワーク実施企業にインタビューを行なったり、調査をしてきました。そのインタビュー記事には、導入までの苦労や円滑な運用のためのノウハウなど、知見がたっぷり詰まっています。

下にある目次から業種や従業員数などの条件を絞ることもできますので、自分の会社と似た会社を探している方や、リモートワークのお仕事を探している方はぜひお使いください。

株式会社ソニックガーデン

・システム開発・従業員50人以下・フルリモート

ソフトウェアの受託開発と自社製品の販売が主な業務。リモートワークラボの運営も行なっています。2016年にオフィスを撤廃し、以来社員全員がフルリモート。それぞれ思い思いの場所で働いています。自らのリモートチーム運営の経験から、離れた場所にいるメンーがどこからでも出社することのできる仮想オフィスツール「Remotty」を開発。リモートワークのさらなる普及のために情報を発信し続けています。

RELATIONS株式会社

・コンサルティング・プロダクト開発・従業員50人以下・一部リモート

「コストを下げる」コンサルティングサービスと、マネジメント変革のソリューションを提供しています。従業員と会社の信頼関係の強固さが顧客とのエンゲージメントの高さに繋がるという信念のもと、社内制度にもかなり力を入れている会社です。

全社員が会社に集まるのは月曜日のみ。火曜から金曜までは平均44%の出社率で、残りはリモートワークで働いています。個人個人のパフォーマンスをあげるためのひとつの手段としてリモートワークを捉えており、そのスタイルもチーム内での話し合いで決定しています。

アクトインディ株式会社

・メディア運営 ・イベント事業 ・従業員数101人〜500人・一部リモート

「いこーよ」という、子育て世代に特化したおでかけ情報サイトを運営するほか、子育てに特化したサービスを展開しています。業務効率の観点から実験的に導入されたリモートワークは、今や85％以上の社員が経験済み。時間帯でリモートワークとオフィス出社を使い分ける人、週に数回自宅で作業する人など、そのスタイルもバラバラです。

リモートワーク自体は生産性向上のためのひとつの手段であると捉えてり、ルール自体はシンプルにして、全体最適を考えて相談しながら運用するという形を取っています。

株式会社カルテットコミュニケーションズ

・広告関連事業・従業員数51人〜100人・一部リモート・フルリモート

web広告専門の運用代行と、自社で開発したリスティング広告運用総合支援ツール「Lisket（リスケット）」の運営を行なっている会社です。リモートワーク導入のきっかけは「採用の幅を狭めないため」。技術力は高いけど働く環境や時間帯に制限のある、というような人でも積極的に採用しています。

応募する前の段階で社内のエンジニアチームのSlackに招待し、なんでも質問してもらうという「Slack転職」を行なったことで話題になりました。

株式会社ＦＦＲＩ

・システム開発・コンサルティング ・従業員数51人〜100人 ・一部リモート

サイバーセキュリティの研究開発が主な業務。セキュリティソフト「FFRI yarai」は次世代エンドポイントセキュリティ製品として注目を浴びています。社内の約半数がエンジニアで構成されており、そのほとんどがフルリモートで日々業務にあたっています。

リモートワーク対象はエンジニアと営業職ですが、管理部門も週2〜3回ペースでリモートワークを利用。導入にあたって綿密なテスト運用を施行し、都度問題をクリアしながら本格導入に至りました。リモートのスタイル自体は個々に柔軟に対応できるように配慮されているそうです。

株式会社トラベロコ

・タウンコンシェルジュサービス・従業員数50人以下・フルリモート

旅のお手伝いや海外での現地サポートをしている、「スキルシェアサービス」を展開。海外在住の日本人と、海外に行きたい日本人をマッチングするプラットフォームを運営しています。

事務所にしているシェアオフィスは存在していますが、社員は基本的に全員フルリモート。居住地もバラバラで、海外を飛び回っている社員もいます。コミュニケーションはSkypeを使ったミーティングとSlackを使っており、仕事の内容やタイムスケジュールも個人裁量による部分が大きくなっています。

合同会社コベリン

・システム開発・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート

twitterクライアント「feather」などを開発しています。

社員全員が日常的にリモートワーク。近年フルリモート社員も誕生し、事務所のスピーカーとマイクを繋ぎっぱなしにして、職場の一体感を出せるように工夫しています。コミュニケーションの形を模索しながら、その経験を「リモートワークのためのツール」の開発にも生かしています。

株式会社ヌーラボ

・システム開発・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート・多拠点

プロジェクト管理ツール「Backlog」、作図共有ツール「Cacoo」、チャットツール「Typetalk」などを運営しています。

福岡・京都・東京の3拠点を中心に、海外にも子会社を持ち、個人のニーズに合わせてリモートワークの形態も多岐にわたっています。時差のあるメンバーもいる中、常に話し合いを重ねながらチームにとって最適なコミュニケーションを模索しながら働いているそうです。

株式会社ピースオブケイク

・デジタルコンテンツ事業・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート

人気のメディア・プラットフォームサービス「cakes」「note」を運営する、株式会社ピースオブケイクのエンジニア・福井 烈さん。

現在は青森の自宅からリモートワークをされているという福井さん。ピースオブケイクでの開発の傍ら、奥様の経営するアイシングクッキー屋さんのシステム構築やデザインなども行なっています。1人でのリモートワークでどうモチベーションをあげるか、事務所との円滑なコミュニケーションについてなど語ってもらっています。

Doist社

・システム開発・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート

世界中で多くのユーザーを抱えるタスク管理ツール「Todoist」や、画期的なコミュニケーションツール「Twist」を開発しています。

世界30ヶ国近くのメンバーが思い思いの場所で働き、全社員が世界を股にかけたリモートワーカーだというDoist社。そのタイムゾーンの差を違和感なく埋めるために、新しい考え方でコミュニケーションツール「Twist」を開発しています。年に1度、全世界の社員が集まってコミュニケーションする「Retreat」やメンター制度、健康食品にまで及ぶ補助費など、ユニークなノウハウが詰まっています。

株式会社クレオフーガ

・音楽サービス運営・システム開発・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート・多拠点

音楽マーケットプレイス「Audiostock」を運営。音楽をweb上で売買したり、投稿したり、全国のアーティストたちの活動をwebを使ってサポートするサービスで、音楽業界の発展の一助となっています。

岡山本社と東京事務所の2拠点でリモートワークを積極的に取り入れて活動中。それぞれの思いを発信する「社内ラジオ」を導入し、それがお互いの業務内容な状況を知るための良いコミュニケーションになっているそうです。

株式会社JAMSTORE

・広告関連事業・販売業・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート

クリエイティブバックオフィス「Re:motto」や日用品雑貨のプロデュースなどを手がける会社です。

「やさしい循環をビジネスに」を理念に、働く場所も時間も、働く人が自由に選べるようにしているそう。そのほとんどが子育て中の社員ばかりで、「スキルはあるけどフルタイムで働けない」従業員たちがお互いを助けあいながら柔軟に働いています。

ケアコラボ株式会社

・システム開発・従業員数50人以下・フルリモート

ケア記録をタイムラインで管理する「ケアコラボ」を開発し、福祉現場のICT化に貢献しています。

社員は全員フルリモートで働き、営業やユーザーサポートもすべてリモートで行うという独自のスタイルを確立。「ICTを通じて福祉の現場で働く人たちを応援する」をミッションに、リモートで働くだけでなく、ユーザーにもリモートでアプローチしてもらい、福祉現場のあり方を日々進化させています。

株式会社アトラエ

・システム開発・メディア運営・従業員数51人〜100人・フルリモート・一部リモート

求人メディア「Green」や、組織改善プラットフォーム「wevox」 などの企画や開発・運営を行なっています。多様なワークスタイルを採用し、「働きがいのある会社」として高く評価されました。

そのワークスタイルは様々で、頻繁に使用するコミュニケーションツールもチームごとにバラバラ。直接仕事をする人たちが話し合って、より良い働き方に落とし込んでいます。取り立てて制度にはしておらず、個人個人の生活をベースに考えられているのもユニークなところです。

株式会社あしたのチーム

・コンサルティング・従業員数101人〜500人・一部リモート・多拠点・サテライトオフィス

人事評価制度、給与を決める仕組みづくりを行なっている会社。”次世代に残すべき”企業等を対象としたグランプリ「第三回ホワイト企業アワード」テレワーク部門で大賞を受賞。Iラボ活用と社内制度改革や整備、特にサテライトオフィスの機能が高く評価されています。

サテライトオフィスと本社・支社間でリモートワーク。首都圏の一極集中型から脱しての雇用を生み、活性化させることに貢献していくという信念のもと、地方での雇用に積極的に取り組んでいます。採用もオフィスの立ち上げもオンラインで行うというチャレンジングな取り組みも。

株式会社ブイキューブ

・システム開発・従業員数501人〜1000人・一部リモート・フルリモート・多拠点・サテライトオフィス

高品質のクラウド型Web会議（ウェブ会議）サービス「V-CUBE ミーティング」をはじめ、webコミニュケーションツールを多く開発しています。

2010年からテレワーク制度を導入。2017年にさらなる働き方改革の為に大幅に制度を改定し、社員ひとりひとりが、自分らしく自己実現を目指せる環境を目指しています。地方創生の動きへの関心も高く、各地にサテライトオフィスも展開中。

株式会社Everforth

・クラウドプラットフォーム事業・システム開発・従業員数50人以下・フルリモート

次世代型のマーケティングプラットフォームを開発し、現在脚光を浴びています。

居住地・勤務時間・国籍・雇用形態全てにおいて多様性を認めるという、大胆で自由度の高い働き方を実現。評価や成果目標もひとりひとりに合わせて設け、その人が本当に好きなことを好きな時間に好きな場所ですることを尊重する形で運営しています。

株式会社ポップインサイト

・マーケティング事業・従業員数50人以下・フルリモート

リモート形式のウェブユーザテストが主な業務。スタッフ全員が完全にリモートワークで勤務しています。

個人のライフスタイルを大切にしつつ、週に1度「集合ワークの日」を設けたり、食事会を開催したりと、対面のコミュニケーションを活性化させる取り組みもバランスよく保っています。

NPO法人マドレボニータ

・NPO・従業員数50人以下・フルリモート

出産前後の女性の心と体の健康をサポートするための非営利団体。全国60箇所を超える教室があり、多くのインストラクターたちとリモートでつながり、運営している事務局メンバーも全員がリモートワークです。

インストラクター同士が情報を共有したり、現場での知見を持ち寄ってみんなでディスカッションしたりを全てweb上で完結。インストラクターを束ねる事務局は、自分たちで考えて動く組織として、チームごとの裁量が高い働き方をしています。

株式会社ダンクソフト

・メディア運営・システム開発・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート・多拠点・サテライトオフィス

創業40年を迎えるIT企業の老舗。企業向けの大規模Webサイトの運用に加え、ソリューション事業、アプリ開発なども手がけています。

「新しい働き方インテグレーター」として、ワークライフバランス、ダイバーシティなどにフォーカスした、テレワーク、サテライトオフィスといった先進的なワークスタイルの実践に取組んでおり、その姿勢は、経産省の「ダイバーシティ100選」への選出、テレワーク協会の「テレワーク推進賞」の受賞など、各方面で高い評価を得ています。

Chatwork株式会社

・システム開発・従業員数101人〜500人・一部リモート・フルリモート・多拠点

ビジネス向けのチャットサービス「Chatwork」を展開。起業時点で事務所が東京と大阪に分かれいたことから、早期からリモートワーク導入を推進していました。

社員からアイデアが上がってきて制度ができるということを繰り返しつつ、制度や働き方をブラッシュアップさせています。多様なライフスタイルに合わせて、ユニークな制度も多く存在する会社です。

合同会社selfree

・システム開発・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート・多拠点

東京の新宿と熱海に拠点を構えて、ウェブの開発事業を行う会社です。中でもクラウドCTI、クラウド電話サービスという「CallConnect」をメインに展開しています。

生産性を高めるためにリモートワークを導入。よりリラックス、リフレッシュできるような環境を求め、熱海の事務所を開発環境として使うことになりました。管理の概念が薄く、共有の目的を追いかける信頼関係で成り立っているのが組織としての強みでもあります。

株式会社A.C.O.

・コンサルティング・Webコンテンツ制作・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート・多拠点

ウェブサイト制作を中心としたデジタルデザインを主とするデザイン・企画が主な業務です。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

2011年の東日本大震災をきっかけにリモートワークを試験的に導入。毎週金曜日は「リモートワークの日」として実施しています。コミュニケーションに関する配慮や、クライアントごとにツールを使い分けるなどあらゆるシチュエーションに柔軟に対応する姿勢で取り組んでいます。

AQ株式会社

・Webコンテンツ制作・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート・多拠点

東京とパリを拠点にウェブサービスやアプリなどのデジタルプロダクトのデザインを行っています。

国際的なメンバーで、国内外を問わず案件を実施しているので、リモートワークは必須。相手の状況を考えたコミュニケーションをモットーに、さまざな人それぞれに最適な働き方を選択しながら働いています。

株式会社サーバーワークス

・システム開発・クラウド導入支援・従業員数101人〜500人・一部リモート・フルリモート・多拠点

AWS(Amazon Web Services)という、Amazonのクラウドサービスに特化した導入支援を専門で行なっている会社です。

中にいても、外にいてもセキュリティレベルは同じで、働く場所に関係なく仕事のクオリティが保てるようなインフラにしようと取り組んでおり、それが社内にいてもリモートワークでも全く同じように働ける土壌になっています。

合同会社フィヨルド

・システム開発・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート

エンジニアとデザイナーの2人だけで受託開発を請け負いながら、自社サービスを作っている会社です。

2人は事務所にいることが多く、リモートワークは主に50人に及ぶインターンに適用されています。リモートのインターンと仕事をするにあたって、なんでもリモートでも出来るように、esaを使ってとらの巻き的なドキュメントを共有することで「仕組み化」して運用しています。

綜合経営労務センター

・社労士・従業員数50人以下・フルリモート

士業としては珍しく、リモートチームでお仕事に取り組んでおられます。

鹿児島、長野、東京、千葉、埼玉と、バラバラの場所に住む計8人のチーム。乱立していたコミュニケーションツールをRemottyにまとめたことで、コミュニケーションのスピードが早くなりました。顔が映るという特性も生かされ、軽い雑談なども捗るようになり、距離を感じさせないコミュニケーションが取れています。

株式会社ラクロー

・ウェブサービス・従業員数50人以下・フルリモート

画期的な勤怠管理サービス「ラクロー」を開発・運用している会社です。

開発チームは5名程度、営業・カスタマーサポート、マーケティング、バックオフィスと、それぞれの役割を決めて事業運営しています。面接からフルリモートで行なっており、普段のやり取りもオンラインのみ。顧客対応なども基本的にリモートを使用し、即時に反応・対処できるところを強みにしています。

monoAI technology株式会社

・システム開発・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート 

大規模人数での仮想空間を実現・運用。他にAIの技術を生かしたQA事業を行なっている会社です。

コロナ禍を受けて一気にリモートワークを導入。状況に合わせてツールを使い分けるなど、その都度会社の文化に合った快適な方法を編み出しながら働いています。

大興電子通信株式会社

・システム開発・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート 

「情報サービスを通して『価値あるしくみ』を創造することで社会の発展に貢献します。」という経営理念のもと、パートナー会社の事業拡大や業務課題の解決を幅広くサポートしています。

一部否定的な意見もある中リモートワークを導入。実践することで問題を克服しつつ、現在はリモートと物理オフィスを上手に使い分けながら、新しい事業展開も構想しています。

株式会社スマートゲート

・システム開発・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート

2020年のコロナ禍に際して全社員フルリモートに。

ひとりひとりが自分に合った就業スタイルを選択できるように、事務所出勤とリモートワークを使い分けています。リモートで地方の優秀な人材を確保することも意欲的に考え、事業ごとにオフィスを分散させるなど、柔軟に進化中。

株式会社ダニエル・ソフト

・システム開発・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート

システムの受託開発を行う会社です。

コミュニケーションと円滑な人間関係を重視し、心理的安全性を構築することに注力した結果、とても良い状態でチームを回すことができています。

株式会社フェリシモ

・販売業・従業員数101人〜500人・一部リモート・フルリモート

生活雑貨や衣料品などを販売する、人気の通信販売会社です。

出張時のスポット的な役割で導入していた在宅勤務制度を、コロナ禍をきっかけに大規模導入。オフィスも大事にしつつ、幅広い人材の採用や自由度の高い働き方のためにリモートワークを推進中です。

株式会社ゲインシェアリング

・システム開発・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート・多拠点

業務系・制御系アプリケーションの開発会社です。

ひとりの社員の希望をきっかけに始まったリモートワークプロジェクトでしたが、コロナ禍を受けて急ピッチで進めることに。東京・大阪・ベトナムを繋いで20名程度でリモートワークを遂行中。

株式会社effective

・システム開発・従業員数50人以下・一部リモート・フルリモート

ソフトウェア開発の受託事業と自社事業を展開する会社です。

「ひとりひとりが能力を発揮できる環境で」という信念でリモートワークもオフィス勤務も自由に選べるスタイル。オフィスもあえて縮小し、社員が気軽に使えるワークスペースのような役割になっています。

株式会社Avirity Information

・システム開発・従業員数50人以下・フルリモート

受託開発・自社アプリケーション開発の両方を行う会社です。

コロナ禍を経てフルリモートに。それを機に地方からの人材も採用するなど、リモートの利点を生かしつつ働いています。

株式会社スマートウェブ

・販売業・従業員数50人以下・一部リモート 

アクセサリー、服飾雑貨、ピアス、バッグなどの自社ブランド製品を実店舗とECサイトで販売しています。

社員のライフスタイルの変化にも柔軟に対応し、より長く働ける会社にしたいという気持ちからリモートワークを導入。リモートワークの運用ルールをきちんと設定することにより、オフィスワーカーもリモートワーカーも違和感なく一緒に働けています。

サイボウズ株式会社

・webサービス・システム開発・従業員数501人〜1000人・一部リモート

グループウェアの開発、販売、運用。チームワーク強化メソッドの開発、販売、提供の大手。

2010年より試験導入。2012年に在宅勤務を含めた「働く場所・時間の自由化（ウルトラワーク制度）」を検討し始め、2018年、100人100通りの働き方を宣言する「働き方宣言制度」のスタート以降、現在まで在宅勤務制度を運用しています。

参考：サイボウズの「テレワーク」に関する情報を公開します（サイボウズ公式webサイトより）

サイボウズ株式会社公式サイトへ

NTTコミュニケーションズ株式会社

・電気通信事業・従業員数1001人〜10000人・一部リモート・フルリモート

国内電気通信事業における県間通話サービス、国際通信事業、ソリューション事業などを担っています。

「第19回テレワーク推進賞」で優秀賞を受賞。週2回、月8回までの制限がついていた在宅勤務制度を、新型コロナウイルスの流行以降上限撤廃しています。現在、2020年4月以降は、従業員は原則として在宅勤務となっており、従業員7000名のうち約80％が毎日テレワークで働いているという状況です。

参考：NTT Comのテレワーク事情、現場の社員が語る（INTERNET Watch）

　　  NTTコミュニケーションズのワークスタイル変革（NTTコミュニケーションズ公式webサイトより）

NTTコミュニケーションズ株式会社公式サイトへ

Google Inc.

・インターネット関連事業・従業員数10000人以上・一部リモート・フルリモート

世界各国に170カ所以上のオフィスを展開し、10万人以上の社員が勤務。従来から、会議の約4割は、異なる場所にいる社員がビデオ会議に参加する形で実施しており、同僚が物理的に同じスペースにいない状況で働くことは、それほど珍しいことではなかったそうです。

コロナ禍以降は、元々は社内ツールとして開発された「G Suite」を中心に、社員それぞれの環境にあった柔軟な働き方を実現しつつ、そのノウハウも積極的に世間へシェアしています。

参考：わが社はこうやってテレワークしています【Google編】

　　　～10万人以上の社員がいるGoogleはどうやってテレワークをしているのか（PC Watch）

Google.comへ

富士通株式会社

・テクノロジー・従業員数10000人以上・一部リモート・フルリモート

2015年から段階的にテレワークを導入。2020年には国内グループ従業員約8万人を対象に、テレワーク（在宅勤務）への全面シフトに踏み切りました。工場勤務など仕事の役割によって進捗の差はあるものの、現場作業へのリモート導入の試行錯誤も積極的に行っています。さらに、2022年度末までにオフィス規模を現状から半減する意向も表明。通勤定期券代の廃止や在宅勤務費用補助などの施策も順次実施する予定です。

参考：8万人がテレワーク！ 富士通の新しい勤務形態（ニュースイッチ）

　　　2019年は「約5万人」がテレワーク・デイズに参加富士通が本気で取り組む「働き方改革」とは（富士通公式webサイトより）

富士通株式会社公式サイトより

ソフトバンク株式会社

・電気通信事業・従業員数10000人以上・一部リモート・サテライトオフィス

2000年代前半のスマートフォン黎明期、全社員にスマートフォン導入。タブレットの登場で、いち早くグループウェアやペーパーレスが普及しました。固定電話を撤廃し、フレックスタイム制も導入。2010年代に入っていよいよ本格的にテレワークを含めたワークスタイル改革が始動します。現在は、コアタイムのないスーパーフレックスタイム制と全社員在宅勤務制度を導入。全国20ヶ所以上のサテライトオフィスも完備され、副業も解禁されています。

参考：ソフトバンクのテレワーク

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パナソニック株式会社

・機器開発・従業員数10000人以上・一部リモート・フルリモート

2006年から「e-Work」と称し、テレワークを試行。それから1年間の在宅勤務制度の試行運用を経て、2007年春から本格的に運用を開始しました。営業職などを対象には、出社を義務づけない「モバイル勤務制度」を導入。出張先の事業所などで一時的に業務が行なえる「スポットオフィス」の活用などコロナ禍以前から意欲的に取り組んでいます。2020年4月以降は「原則在宅勤務」に切り替え、独自のBYODアクセスツールを活用し、社内イントラへのアクセスをスムーズに。長時間労働の抑止やオンライン研修などにも積極的に取り組み、そのノウハウや独自ツールを製品化することによって、テレワークの社会認知にも貢献しています。

参考：わが社はこうやってテレワークしています【パナソニック編】

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Amazon.co.jp

・販売業・従業員数1001人〜10000人・一部リモート・フルリモート

オフィス業務のほとんどが、コアタイムのないフレックスタイム制になっています。海外拠点とのやり取りも多いので、かなり早い段階から在宅勤務は可能な環境が構築されていたようです。コロナ禍を機に可能な職種はほぼ在宅勤務で対応することに。特にカスタマーサービス部門は「バーチャルカスタマーサービス」として、全国どこからでも業務にあたれるようになっています。Amazon WorkSpacesなどの仮想デスクトップ環境や独自のコミュニケーションツールを使用し、また自社製品 Alexaを活用するなど、在宅環境をより豊かにする施策も講じています。

参考：わが社はこうやってテレワークしています【Amazon編】

　　　～独自コミュニケーションツールや仮想デスクトップを提供。Alexaも一役買う

　　　 Amazon カスタマーサービス お客様対応スタッフ採用サイト

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株式会社リコー

・機器開発・従業員数10000人以上・一部リモート・フルリモート

在宅勤務制度を本格的に導入したのは2016年度。最初は月5日、週2回までの上限があり、適用条件にも制限があったため、利用者は限られていました。2018年度には月10日、週3回までという利用制限付きの全社員対象のリモートワーク制度を導入。同時に社内コミュニケーションツールの刷新やIT環境の整備、サテライトオフィス拠点の増設などに取り組みました。2020年のコロナ禍に原則在宅勤務を実施。以後は新人研修や採用活動もフルリモートで行っています。今後は製造ラインにもロボットを積極的に導入し、継続的に在宅勤務が30%以上になることを目指しています。

参考：リコーのリモートワークの取り組み～コロナ禍での事業継続へのチャレンジ～

株式会社リコー公式サイトへ

株式会社電通

広告関連事業・経営コンサルティング・従業員数1001人〜10000人・一部リモート・フルリモート

2020年のコロナ禍以降は、出社人数の総量規制、諸手続きの効率化・オンライン化、社内外でオンラインMTGの積極的な活用、自宅以外でのワークスペースの確保、ICTインフラの整備、勤務に関する各種ガイドラインの整備に取り組み、テレワークを基本とする業務体制に。2021年5月における従業員の出社状況は平均で約17%となっています。

参考：当社におけるリモートワークを基本とする業務体制の推進と出社状況について

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株式会社キャスター

・人材事業運営・従業員数501人〜1000人・フルリモート

2014年の創業以来、全社でフルリモートワークを導入。そのメンバーは、全国各地・海外と多岐に渡ります。各々の自宅やコワーキングスペース、カフェ、旅先、本社オフィスなど、働く場所は自由。フレックス勤務や副業もOKで、業務委託などの業態変更も希望により臨機応変に行っています。

キャスター公式サイト

日本IBM株式会社

・デジタルソリューション・従業員数10000人以上・一部リモート・フルリモート・サテライトオフィス

1999年より、社員がそれぞれの事情により、自宅で勤務を行うことができるe-ワーク制度を開始。モバイル端末やサテライトオフィスを整備し、社員が事業所以外でも働ける環境を整えました。2020年4月からは全従業員を対象に原則在宅勤務を実現。イベント、入社式、研修などは全てオンライン開催。テレワークにかかる諸費用を会社負担にするなどの施策も実行しています。2021年4月以降も、緊急事態宣言の発令有無にかかわらず、同様に全国で約8割の削減を継続しています。

参考：IBMのワーク・ライフ

　　　IBMのテレワークに向けた取り組み

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日本マイクロソフト株式会社

・プロダクト開発・従業員数1001人〜10000人・一部リモート・フルリモート

2007年に在宅勤務制度を設置。2011年に固定電話を撤廃し、自社製品であるコミュニケーションツールを導入したコミュニケーション改革が始まります。2020年2月上旬から在宅勤務を推奨し、3月下旬からは、データセンターの運用部門、お客様サポート部門、サービス支援部門などの一部を除いて、原則在宅勤務となっています。

参考：わが社はこうやってテレワークしています【日本マイクロソフト編】

　　　～Teamsを駆使してどこでも意思疎通。家族などテレワークならではの課題にも取り組む

　　　日本マイクロソフト：働き方改革NEXT

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リクルートホールディングス

・人材事業運営・メディア運営・従業員数10000人以上・一部リモート

2015年にテレワーク制度を試行。2016年1月から「働く場所は自宅やコワーキングスペース、カフェなど自由に選べる」「テレワークを行う上限の日数は設けない」「社員の評価はこれまで通り成果を基に行う」を軸に本格的に運用開始しました。2020年以降は約95%が在宅勤務を実施していますが、今後はより最適な働き方を個人が選べる方向に制度を進化させていく方針です。

参考：リクルートがコロナ禍で「在宅勤務率95％」を実現できた理由

　　　リクルートホールディングス：グループ各社の取り組み

リクルートホールディングス公式サイトへ

株式会社NTTドコモ

・電気通信事業・従業員数1001人〜10000人・一部リモート・サテライトオフィス

育児・介護中の社員の始業・終業時刻の繰上げ・繰下げを可能とする「スライドワーク」を2015年に導入するとともに、テレワークによる「在宅勤務」の場所・対象者・利用回数の制度拡大を2016年に実施。在宅勤務制度の利用は、2018年度には6,344人、2020年2月以降は原則在宅勤務となっており、現在は出社率50％を超えない運用方針になっています。制度自体も拡張・多様化を図っており、フレックスタイム制の本社全組織への拡大やサテライトオフィス・シェアオフィスも含めた在宅勤務の見直し、分断勤務の導入、障がいのある社員も含めたスライドワークの見直しなどの環境整備を進めています。

参考：NTTドコモにおける「働き方改革」の取り組み事例

株式会社NTTドコモ公式サイトへ

株式会社日本HP

機器開発・販売業・従業員数501人〜1000人・一部リモート

1977年よりフレックスタイム制を導入。2001年より個人の固定席を設けることのないフリーアドレス制を導入、2007年には、週4日まで自宅で仕事ができるテレワークをスタートさせました。各自のPCにSkype機能を標準搭載するなど全ての社員がいつでも在宅勤務ができるように環境を整備しています。また、育児や介護によるフル在宅勤務制度はこれとは別に用意されています。

参考：テレワークの目的とは？企業における効果や取り組み事例、政府が推進する背景を解説

　　　拡大するテレワーク！実践時における成功のポイント

　　　－ 日本HPにおける14年の歴史から、編集部が送る13の留意点まで –

株式会社日本HP公式サイトへ

株式会社資生堂

販売業・製造業・従業員数10000人以上・一部リモート・フルリモート・サテライトオフィス

フレックスタイム制度や在宅勤務（テレワーク）制度を従来から導入し、外部サテライトオフィスを活用してきました。2020年以降は、世界各国でデジタルシフトを加速させ、オンライン会議やコアタイムのないフレックスタイム制度など多様な働き方を充実させ、出社率を50%削減。新型コロナウイルス収束後も希望者には無期限で在宅勤務を許可すると発表しています。

参考：資生堂　働きがいのある職場の実現

資生堂が新型コロナを受けて働き方見直し、6月以降は出社人数を50％減に

株式会社 資生堂公式サイトへ

ヤフー株式会社

・インターネット関連事業・従業員数1001人〜10000人・一部リモート・フルリモート

2014年にオフィス以外の好きな場所で働ける「どこでもオフィス」制度を設置。2020年2月より段階的に、月5回を上限としていたリモートワークの制限を解除し原則在宅勤務の導入、および社内外における会議や採用活動、社内研修などの全てをオンラインで実施するなどの施策が行われました。2021年現在は、個人情報などを扱う高度セキュリティレベルの業務を除いて、95％の従業員が在宅勤務で業務に従事しています。

参考：ヤフー、“無制限リモートワーク”で新しい働き方へ

ヤフー株式会社公式サイトへ

コニカミノルタ株式会社

・機器開発・従業員数10000人以上・一部リモート・サテライトオフィス

2013年に働き方改革プロジェクトが発足。フリーアドレス制度、サテライトオフィス拡充、トライアルを経て2017年から全社員向けテレワークの運用を開始しました。2021年にはオフィスデザインを一新し、テレワークとオフィス出社をハイブリッドした多様性を認める働き方を提案しています。

参考：コニカミノルタジャパン 働き方改革自社実践

コニカミノルタ株式会社

デル・テクノロジーズ株式会社

・機器開発・販売業・従業員数1001人〜10000人・一部リモート・フルリモート

2015年から働き方改革に着手し、既に90％の社員に対してノートPCを配布し、各種ツールを活用しながらリモートで仕事ができる環境を整えていました。2020年3月4日から全面的にテレワーク体制に移行。やりとりの基本はメールとしているほか、会議にはZoom、チームコラボレーションにはTeamsやSkypeを使用しています。今後は社会状況に応じて段階的に通常の勤務体制に戻しつつ、より働きやすい環境を模索するとしています。

参考：わが社はこうやってテレワークしています【デル・テクノロジーズ編】

　　　～カスタマーサポートセンターも完全テレワーク化。VPNは3倍以上に増強

デル・テクノロジーズ株式会社公式サイトへ

株式会社パソナグループ

・人材事業運営・従業員数10000人以上・一部リモート

2020年より在宅勤務を推奨。登録派遣社員にも在宅勤務を導入開始しました。また、東京都千代田区にある本社の主要機能を淡路島に移転することを発表。本社の1800人の3分の2、経営企画や広報、人事などを担当する約1200人が対象で、2024年までに進める計画です。

参考：パソナグループ 新型肺炎対策

　　　パソナが淡路島へ　コロナ時代どこで働く？東京一極に変化？

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レノボ・ジャパン合同会社

・機器開発・販売業・従業員数501人〜1000人・一部リモート・フルリモート

施策：2015年から回数に上限を設けないテレワーク制度「無制限テレワーク」を実施。2020年以降は、「原則全員テレワーク」として、東京本社への出社率は10%程度になっています。社員に対して、14型液晶ディスプレイを搭載した「ThinkPad」を支給。さらに、プライバシーフィルタ、オンライン会議用ヘッドセットを全員に配布し、社内のやりとりはオンライン上で実施することを徹底しています。

参考：わが社はこうやってテレワークしています 【レノボ・ジャパン編】

　　　～東京本社の出社率は1割、社員にThinkPadとヘッドセットを支給済み

レノボ・ジャパン合同会社公式サイトへ

KDDI株式会社

・電気通信事業・従業員数10000人以上・一部リモート・フルリモート

2005年に初めて在宅勤務制度を実施。2009年には児や介護といった特別な事情がない社員でも利用できるように制度を拡充しました。2011年、東日本大震災を着かけに、2000人規模のテレワーク環境を整備。間をおかず、1万人規模に拡大し、これを基盤として、2020年2月以降、派遣社員を含む全従業員にテレワークや時差出勤を推奨。従業員約1万5000人の多くがテレワーク勤務となり、緊急事態宣言以降は、毎日約9割の従業員がテレワークを実践し、継続していく意向です。

参考：KDDI テレワーク全社導入から見えた社内に「新しい文化」を定着させるためのポイント

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株式会社メルカリ

・マーケットプレイス運営・従業員数1001人〜10000人・一部リモート

2020年2月に全社でリモートワークに移行。実はそれまで原則リモートワークは不可でした。さらに生産性を最大化し、成長につなげるための新しいワークスタイルの確立を目指すため、2020年7月1日から、画一的な形式での働き方は設定せず、個人・チームの裁量に合わせてリモート／出社の有無、および出社時間・頻度など自由に選択可能にするなど、組織の多様性に合わせた新たな働き方の検証実施。このデータを踏まえながら今後も働き方を進化させていく方針です。

参考：リモートワーク原則禁止だったメルカリが挑む、中長期で競争力を生むための「ニューノーマルワークスタイルプロジェクト」とは

株式会社メルカリ公式サイトへ

日本マクドナルド株式会社

・外食チェーン・従業員数1001人〜10000人・一部リモート

2016年に、本社などのオフィスで働く社員を対象に在宅勤務制度を導入。事前に、自宅で働く時間帯を上司に届け出る仕組みで、開始当初は原則週１日に制限してきました。2017年にはこの制限を撤廃。事前に時間帯を届け出る義務もやめ、本人申告で勤務時間を管理する方針に変更しました。

日本マクドナルド株式会社公式サイトへ

富士フイルムビジネスイノベーション株式会社（旧：富士ゼロックス）

・機器開発・従業員数10000人以上・一部リモート・サテライトオフィス

2013年から、在宅勤務、遠隔会議、最寄りのサテライトオフィスの活用やモバイルワークによる直行直帰などに取り組んできました。2020年以降は、リモートワーク制度の対象を全従業員に拡大。全社一斉で一時帰休を実施し、出勤率を抑制しています。今後は在宅勤務と出社双方のメリットを組み合わせ、業務の質・量を落とさない働き方を追求する方針です。

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カルビー株式会社

・製造業・販売業・従業員数1001人〜10000人・一部リモート

2013年から、日数や対象などに制限のあるテレワーク制度を導入しました。2017年4月以降は、この日数の上限が撤廃され、勤務場所も自宅以外でもOKに。さらに2020年のコロナ禍を機にオフィス勤務者のモバイルワークを標準化。フレックス勤務のコアタイム廃止、単身赴任の解除、通勤定期券代の支給停止とモバイルワーク手当の支給なども盛り込み、新しい働き方「Calbee New Workstyle」を提言しています。

参考：カルビーがテレワークを「毎日OK」とした理由

　　　カルビー コロナを機にオフィス勤務者のモバイルワークを標準化

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ANAグループ

・航空事業・従業員数10000人以上・一部リモート

2020年度に、これまでの在宅勤務を主としたテレワーク制度から、業務特性や効率性に応じて、従業員が働く場所を選択する「リモートワーク制度」へと改定。併せて、休暇滞在先でのリモートワークを可能とする「ワーケーション制度」も導入しました。

参考：ANAの働き方改革

ANAグループ公式サイトへ

アフラック生命保険株式会社

・生命保険業・従業員数1001人〜10000人・一部リモート・サテライトオフィス

すべての社員を対象に在宅勤務を導入しています。在宅勤務では、シンクライアント形式のノートPCや、私用PCをシンクライアント化できるUSB端末を社員に配布。web会議システム等も整備されています。タブレット端末やスマートフォンを利用して社外から社内システムへアクセスできるモバイルワーク環境を整備しているほか、すべての社員が利用できるサテライトオフィスやコワーキングスペースを首都圏や大阪の主要拠点に設置しています。

参考：働き方改革「アフラック Work SMART」

アフラック生命保険株式会社公式サイトへ

SCSK株式会社

・システム開発・デジタルソリューション・従業員数10000人以上・一部リモート・サテライトオフィス

2007 年に「在宅勤務細則」を制定して、在宅勤務を導入。2017年より在宅勤務だけでなく、サテライト勤務やモバイル勤務も可能なテレワーク制度「どこでもWORK」に変更しました。2020年以降は、リモートワーク実施回数の上限の撤廃、イベントやセミナーのオンライン開催などを実施し、在宅勤務をはじめとしたリモートワークなど、柔軟で多様な勤務を常態化し、「新しい働き方」を推進しています。

参考：SCSK 当社の「働き方改革」

　　　新型コロナウイルスの感染拡大に伴う対策について（第五報）

　　　～ 高い生産性と働きがいを実現する「新しい働き方」の推進 ～

 SCSK株式会社公式サイトへ

リモートワーク求人の探し方

先ほどの事例集を見ても分かる通り、新型コロナウィルスの影響で多くの企業がテレワークの導入を急速に進めました。あなたの周りにも在宅勤務している人が増えているかと思います。

そんな人たちの話を聞いていると、自分もテレワークがしたい、在宅で働きたい、と思うのは当然です。

またテレワークは従業員だけでなく、企業側にとっても多くのメリットがあることから、今後も多くの会社がテレワークを導入することが考えられます。

ここではリモートワークで働きたいという方向けに、リモートワークに向いている職種と具体的な求人の探し方について解説します。

リモートワークがしやすい仕事の特徴

リモートワークに向いている仕事とはどんなものでしょう？

確かにリモートワークに向いている、導入がスムーズな職種というものは存在します。しかし働く環境自体を見直すことで、リモートワークの導入が可能になったケースは多いです。

まずは、リモートワークがしやすい仕事の特徴からみていきましょう。

現場に出向かなくても良い

場所の制約がないというのは、リモートワークに必要な条件のひとつです。パソコンひとつで完結するような仕事は、リモートワークに非常に適していると言えます。逆に言えば、直接お店へ出向く必要がある、現場で施工をする、直接患者の手当や手術をする、特別な機材が揃っている場所で研究をするなどの仕事は、リモートワークにはあまり向かないでしょう。

成果やデータを共有しやすい

リモートワークの課題のひとつは評価です。これは、どちらかと言えば会社側の評価体制を改善する必要があると言えますが、プログラムや原稿、デザインなどの明確な成果物や、進捗のデータをすぐに共有できるタイプの仕事であれば評価がしやすいです。もちろんリモートワークでも、オンラインタイムカードなどを導入することによって勤務時間などをベースに評価するということも可能です。しかし、リモートワークを本格的に導入するのにあたって評価の軸自体を成果重視の方向に変えていく企業が増えています。

リアルタイムでのコミュニケーションが不要

人と直接顔を合わせて話したり、物や状況を確認するために遠方へ出向いたり、といったリアルなコミュニケーションが多い仕事はリモートワークには向きません。しかし、それらをオンラインでのコミュニケーションに置き換えることが出来れば、リモートワークへの可能性は大きくなります。

リモートワークがしやすい職種

ではここからは具体的にリモートワークがしやすい職種をご紹介します。

システムエンジニア・プログラマ

1番にあげられるのはシステムエンジニアやプログラマーです。これまでリモートワークラボでたくさんの会社にインタビューを行いましたが、やはりシステムエンジニアが圧倒的に多かったです。

パソコンとインターネット環境さえ整っていればほとんどの作業ができる仕事であり、職業柄、自分の作業環境の構築に積極的な人が多いというのも大きな理由です。

デザイナー・イラストレーター

成果物がはっきりとしていて、製作の過程がほぼひとりで完結できるという点で、デザイナーやイラストレーターなどもリモートワークしやすい職種になっています。

ライター・編集者

ライターや編集者も、ほとんどの仕事がパソコンだけでで完結する仕事です。何かとコミュニケーションの多い仕事ではありますが、Web会議やチャットを上手く活用できれば、快適にリモートワークすることができるでしょう。

実はこのリモートワークラボも全てオンラインで完結しているメディアです。取材はZoomやappear.in、原稿はEvernoteやGoogleDocsなどで共有。進捗管理やテキストコミュニケーションはRemottyを使います。物理的に手元に必要なものはノートパソコンとweb会議用のマイク付きイヤホンだけですので、非常に身軽です。

マーケティング

特にWebマーケティングの需要が多い昨今では、調査・分析・企画が大部分を占めるマーケティングの仕事も、リモートワークに適しています。

営業

外回り営業なども、実はすでにリモートワークしていると言える状態です。客先から客先へ移動する間にカフェなどで仕事をすることも多いかと思います。資料をクラウド化したり、お客様とのやりとりにテレビ会議を積極的に導入するようにすれば、作業効率が格段に上がるでしょう。

カスタマーサポート

顧客からの問い合わせに対応するカスタマーサポート。古来から電話やメール・チャットを基本としており、顧客と直接会う必要がありません。通信環境とパソコンやヘッドセットがあれば、十分リモートワークが可能です。ここ数年は実際に在宅でのカスタマーサポート業務の求人も増加しています。

コンサルタント

コンサルタントは、分析や調査が業務の大部分を占め、現場に常駐する必要も少ないため、リモートワークが可能。チャットやメール、web会議ツールを使ってクライアントと連絡を取り合うことで多くを補うことができます。 

翻訳業

ライティングや編集同様、業務の大部分が1人でこなす作業です。打ち合わせや校正などをオンラインだけで完結する人も少なくありません。

経理

経費精算や請求書、契約書のやりとりなどを電子化できれば十分にリモートワークが可能。セキュリティの強いシステムを導入し、運用するのに初期費用がかかるかもしれませんが、経理関連をペーパーレス化できれば、生産性もかなり上がります。

秘書

電話受付やメール返信、経理関係のデータ入力などを行う秘書の仕事も、実はリモートワークに向いています。飛行機や電車のチケットを取ったり、セミナー会場を押さえたりなどの細かい事務作業も、今は電話やネットで賄える時代です。バックオフィス業務を引き受けるオンライン秘書サービスも、着実に伸びている分野です。

新型コロナウイルスの流行や、テクノロジーの発達がきっかけで、ここで紹介した以外の職種においてもリモート化の波が来ています。企業もできるだけリモートで対応できるように環境を整えることに積極的ですし、世間もかなり好意的になっています。全ての仕事をリモートワークで行うことが難しい職種でも、オンラインでのコミュニケーションを取り入れるだけで、生産性が上がる事例も少なくありません。ここにあげた職種以外の方でも簡単に諦めずリモートワークの求人を探してみましょう。

リモートワーク求人の探し方3選

コロナ禍以降、幅広い企業でリモートワークが導入されました。そのため求人サイトや転職エージェントでもリモートワークはかなり意識されているようです。

リモートワークの求人を探す時の注意点としては、必ず本当にリモートワークができる会社なのか確認することです。残念ながら、求人情報にはリモートワーク可と書かれていても、実態が異なることがあります。就職を決める前に必ず確認してください。

求人サイトを利用する

コロナ禍以降、各リクルーティングサイトも、絞り込みワードに「リモートワーク」が追加されたり、リモートワーク特集ページを置いたりと変化してきています。リモートワークそのものに特化したサイトも増えていますね。

Reworker

リモートワークや副業、フリーランス、時短勤務など新しい働き方の求人だけを集めたサイトです。更新頻度も高めなので継続的にチェックするのがおすすめです。

Reworkerを見る

indeed

リモートワーク以外の求人も多いですが、サイト自体の規模が大きいため、多くの求人が見られます。

Wantedly

新しい企業の求人が多く、働き方も柔軟な企業が多いので、リモートワークの求人を見つけられる可能性は高いです。

Wantedlyを見る

リクナビ

就職・転職大手のリクナビでも、検索ワードに「リモートワーク」と入れると多くの企業が上がってきます。それだけスタンダードになってきたということですね。

リクナビを見る

転職エージェントを利用する

転職したい人と採用したい企業の間に入って、募集から入社までをサポートするのが「転職エージェント」。ひとりひとりに担当営業がつき、マッチしそうな企業を提案してくれるところから、実際に採用されるまで全てをサポートしてくれます。「リモートワークを重視したい」とあらかじめ伝えておけば、マッチする企業を紹介してもらえますよ。

リクルートエージェント

求人数と転職実績の多さが自慢の最大手。運営元はあのリクルートですから、老舗として多くの経験を売りにするのも納得です。ひとまず登録しておきたいエージェントですね。

リクルートエージェントを見る

ビズリーチ

印象的なCMでお馴染み。急成長しているエージェントです。管理職や専門職などのハイクラス人材に特化し、国内最大級と呼ばれています。ある程度以上を狙いたいプロフェッショナル人材におすすめです。

ビズリーチを見る

マイナビエージェント

20代〜30代の特に若手に人気のエージェントです。豊富な求人数が自慢ですが、特に非公開求人の多さに定評があります。他では知り得ない独占求人も多数扱っているそうですよ。

マイナビエージェントを見る

duda

リクルートエージェントやマイナビエージェントと並ぶ人気を誇る大手エージェントです。限定オリジナル求人が多く、全体の80％が非公開求人だそう。転職市場に精通したプロのアドバイザーが、懇切丁寧に支援してくれるというところも魅力的ですね。

dudaを見る

企業に直接問い合わせる

そもそも求人サイトに情報を出していないという企業も多数あります。また、リモートワークについて情報に明記していないという場合も。気になる企業や憧れの企業がある場合は、直接HPを確認して人事に問い合わせてみるのもひとつの手段です。

リモートワークが抱える課題と解決策

ここまでリモートワークの良い面について重点的に触れてきましたが、実際のところ、リモートワークにはデメリットとして懸念されている点もあります。いくらメリットが多いからといって、課題が山積みの状態だとリモートワークを継続することが難しいですよね。

2014年よりリモートワークに関する情報発信を行なっているリモートワークラボでは、これまで多くの会社からご相談をお受けしてきました。

ここでは、多くの企業が抱えるリモートワークの課題を紹介した上で、具体的にどのような対策を取るべきなのかについて解説していきます。分かりやすくするために、会社・管理者視点と個人・現場視点に分けて紹介します。

会社からみたリモートワークの課題とその解決策

生産性低下への懸念

管理者が最も懸念するのが生産性の低下。作業状況がよく見えない＝さぼらずに作業しているのか把握できないということから、心配になってしまう人が多いようです。

しかし、よく考えてみると、オフィスで一緒に働いていたとしても、すぐ横の席から常に画面を監視しているような管理者の方は少ないはずです。安直に「在宅勤務の従業員がちゃんと働いているかチェックするために、監視ツールを導入しよう」と考える方が非常に多いです。それよりも大切なのは、定期的に進捗の確認をしたり、困ったことがあればすぐに相談できるような環境づくりの方です。

解決策：コミュニケーションツールを利用したテレワーク環境づくり

多くの企業がチャットツールとテレビ会議を使ってテレワークを行なっています。まだチャットツールやテレビ会議ツールを利用していないという企業は導入を検討してください。リモートワークラボでおすすめのチャットツールもご紹介していますので、そちらも参考にしてみてください。

しかし実際のところ、チャットツールやWeb会議ツールを導入している会社でも、コミュニケーションがうまく取れずに生産性が下がってしまったというところも多いのです。

そこでリモートワークラボがおすすめしているのが、仮想オフィスツール（バーチャルオフィスツール）です。仮想オフィスツールとは実際のオフィスをオンライン上に再現したもので、勤務時間中は仮想オフィスに出社（ログイン）します。オフィスと同様に、今働いているのか、今日は何をしているのか、今誰とコミュニケーションをとっているのかを容易に把握できるのでおすすめです。仮想オフィスツールを導入し、コミュニケーションがとりやすくなり、オフィスで働いていたときよりも生産性が上がったという企業もありますので、一度検討してみてください。

リモートワークラボでは、色々な仮想オフィスツールを実際に試して、サービスごとの特徴などをまとめた記事を公開していますのでぜひ参考にしてください。

情報セキュリティに不安がある

リモートワークを実践すると、オフィス外からも社内の重要な情報にアクセスできるようになるため、セキュリティ面が心配だという声が多いです。

オフィス以外での作業を全面的に禁止している場合は準備が大変ですが、出張先や自宅など社外でもある程度業務が行えるような仕組みを持っている場合は、それらを活用しながら考慮が不足している部分を補う形でルールを整備していくと良いでしょう。

解決策：担当者や外部の専門家に相談

セキュリティ面でどのような取り組みを実施するかは、組織規模や使える予算、取り扱う情報の性質によって異なりますので、専門家や社内の情報システム担当者を積極的に巻き込んで検討を進めるのがポイントです。

総務省からテレワークのセキュリティに関するガイドラインが発表されています。ぜひご参考に。

総務省：テレワークにおけるセキュリティ確保

以下に一例としてコンサルティングサービスを紹介しておきます。

SecureOWL

自社でのテレワーク運用実績とセキュアなテレワークのためのソリューションを提供してきた導入ノウハウをベースに、テレワークセキュリティに精通したオペレータによる「無償テレワークセキュリティ相談窓口」を開設し、企業のテレワーク導入を支援しています。

Secure OWL テレワークセキュリティサービスへ

NRI SECURE

20年間、日本のセキュリティ・トップランナーとしてセキュリティ課題に取り組んできた実績にもとづく豊富なノウハウから、企業に必要なテレワーク環境を強化するために最適なセキュリティサービス・ソリューションを提案してくれます。

NRI SECUREへ

AssetView CLOUD

セキュリティ対策のクラウドサービス。多数の有名企業が導入する人気のサービスです。ニーズに合わせて機能をある程度自由に提案してくれます。

AssetView CLOUDへ

評価が難しい

日本の人事評価は「会社にいるから働きぶりがわかる」「会社にいないから働きぶりがわからない」と、単純に目に見える働き方だけで成果を判断する傾向にあります。テレワークを評価するには、従来の時間主義を成果主義に寄せる必要があります。とはいえ、全ての職種を完全成果主義で人事評価をするというのも、また実情に添い難いことです。売上など数値化できる目標がある営業職ならともかく、業務目標を数値化しづらい企画職、事務職にとって完全成果主義は適切な人事評価とはいえません。

解決策：テレワークを考慮した評価制度の構築

テレワークは、非対面の働き方であるため、個々の労働者の業務遂行状況や、成果を生み出す過程で発揮される能力を把握しづらい側面があるとの指摘があるが、人事評価は、企業が労働者に対してどのような働きを求め、どう処遇に反映するかといった観点から、企業がその手法を工夫して、適切に実施することが基本である。

・例えば、上司は、部下に求める内容や水準等をあらかじめ具体的に示しておくとともに、評価対象期間中には、必要に応じてその達成状況について労使共通の認識を持つための機会を柔軟に設けることが望ましい。

・人事評価の評価者に対しても、非対面の働き方において適正な評価を実施できるよう、評価者に対する訓練等の機会を設ける等の工夫が考えられる。

・テレワークを実施している者に対し、時間外、休日又は所定外深夜（以下「時間外等」という。）のメール等に対応しなかったことを理由として不利益な人事評価を行うことは適切な人事評価とはいえない。

・テレワークを実施せずにオフィスで勤務していることを理由として、オフィスに出勤している労働者を高く評価すること等も、労働者がテレワークを行おうとすることの妨げになるものであり、適切な人事評価とはいえない。

テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン

2021年3月、厚生労働省から「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」が発表されました。これは2018年に公開されていた「情報通信技術を利用した事業場外勤務の適切な導入及び実施のためのガイドライン」により実践的な内容を加味して改定されたものになります。

これによれば、会社が従業員に対して達成を求める目標を具体的に示し、共有し、それがどう評価に反映するのか、明らかにする必要があるとしています。また、評価する側に対する訓練の実施や、オフィスに出勤していることや時間外労働を高く評価することは適切でないということも明記されていますね。

一般的には勤務態度や時間などは評価の中心にはおかず、成果物を重視するやり方が、テレワークの評価にはフィットしていると言えます。では、何を成果とするのか、ここを業務ごとに話し合う必要がありそうです。

代表的なものでは、職務目標を上司と部下で話し合い、その達成状況に応じて評価を行う「目標管理制度」があります。目標管理制度では、半期ごとなどターンを決めて、都度その達成状況の確認や内容の見直しを行うのが良いでしょう。また、テレワークを実施している人と実施していない人の評価が公正に行われるよう、上司と部下のコミュニケーションの徹底、特に上司の意識啓発を行っていくことも重要です。

それでは実際にテレワークを取り入れている会社は、人事評価をどのように行なっているのでしょうか？ いくつか事例をご紹介します。

株式会社ソニックガーデン

個人への評価や売上目標は存在せず、社内の価値観の共有や育成のための「すり合わせ」と「ふりかえり」を実施しています。共有したビジョンのもと、社員それぞれが仕事を捜索・遂行し、会社としての収入を社員全員で「山分け」する方式で経営をしています。

アズテック株式会社

チームリーダーが進捗を管理していますが、基本的には従業員は一人ひとり高い専門性を有しており、個人で業務を完結しています。

クライアントのノウハウの共有や教育等は、チームリーダーが発信。納期に間に合うように自分でスケジューリングできる従業員がテレワークを実施し、テレワークでも出社でも評価は同じとされています。

有限会社ユー・プランニング

毎年2月～3月に社長と面談を行い、当該年度の成果を確認し、翌年度の仕事のやり方を検討しています。従業員一人ひとりライフステージが異なるので、公平性を担保した上で、翌年度の雇用形態、雇用条件、担当ブランド（働く時間と時間帯を含む）を決定。同時に、クライアントとの契約も同時期に見直しています。

カルビー株式会社

経営刷新とともに、人事評価制度をプロセス評価から成果主義に変更。 在宅勤務の従業員に対しても成果に基づいた評価を行なっています。

営業部門は、売上と利益の計画達成のみで評価。間接部門もなるべくデジタルな目標をたて、その達成率に応じてインセンティブが支払われる仕組みです。 一般従業員には人事考課がなく、基本給がある年齢までは定期昇給で、それを超えると業績評価により賞与で年収をかせぐ仕組みになっています。課長以上の管理職は、年俸制で、年に1度、成果に応じてインセンティブが支払われます。

参考：厚生労働省：テレワーク活用事例　－仕事と育児・介護の両立のために—

人材育成が難しい

離れた場所から、実際に会うことなく新しい人材を育成するということに強い懸念を抱く方も少なくありません。これについては、対面か非対面かは横に置いて、「新しい人材を迎えてチームを作る」ことに最も必要なことは何か、と考えるのが1番大切です。

解決策：コミュニケーションツールを利用したテレワーク環境づくり + α の工夫

テレワークにおいての人材育成といっても基本的なことはこれまでと変わりません。1の生産性低下への懸念で述べたような、コミュニケーションをしやすい環境づくりを行ないましょう。

その上で、新しいメンバーへの教育に関しては少し工夫が必要になります。というのも新しい人からすると、誰にいつ相談すればいいのか分からず、悩みや相談をため込みがちになるからです。気軽に相談できる関係ができていない段階で、チャットツールを使って相談するのはハードルが高いと感じる人も多いことを頭に入れておきましょう。

この問題に対するおすすめの対策法をいくつかご紹介しておきます。

• 始業時や終業時にテレビ会議で話す時間を毎日確保しておく
• 作業している時間はテレビ会議でつないでおき、いつでも相談できるようにしておく
• オンラインでのランチ会などのイベントを企画し、関係を作っていく

コストがかかる

社員ひとりひとりに持ち出し可能なPCや周辺の機器を購入する、新しいシステムを導入する、識者に協力を得るなどなど、リモートワークを本格的に導入しようとすると、当然その分コストがかかります。

解決策：削減できるコストを考える

そんな時は削れる予算についても目を向けましょう。社員ひとりひとりの通勤定期代、出張費、事務所の光熱費その他維持費等々、出社人数が少なくなるなら事務所の規模をうんと縮小しても良いかもしれません。自治体や政府からリモートワーク導入のための支援金も存在しています。コストについては長い目で見て考えるようにしてください。

従業員からみたリモートワークの課題とその解決策

コミュニケーションが難しい・寂しさを感じる

リモートワークはあくまでチームありきです。チームとして仕事や成果を共有しながら、それぞれが離れた場所で作業をする。「物理的に会わない」というだけで、実は従来の仕事方法とは大差はないのです。

しかし現実問題として、「物理的に会わない」は孤独を感じやすい要因になります。そこをチームの知恵で解決することが、リモートワークを推進する第一歩になりますね。

逆の言い方をすれば、インターネットと付随するツールを駆使して、物理的に離れていてもオフィスにいるのと同じような感覚を作り出すことができれば、懸念される「孤独感」を排除し、尚且つ自由な働き方のスタイルを手に入れることができるというわけです。

解決策：仮想オフィス（バーチャルオフィス）ツールの導入

この問題の解決策としては1の生産性低下への懸念で紹介した、仮想オフィスツールの導入による、コミュニケーション環境の構築がおすすめです。チャットツールとテレビ会議ツールだけでは埋められないコミュニケーションが実現できますよ。

仮想オフィスツールを導入し、「物理的に会わない」を埋める条件が整ってもまだ孤独感が拭えない…そんな場合、問題はチーム自体にあると考えられます。

気軽に相談ができない、仲間が何を考え何をしているのかがわかりづらい…こういった問題は、物理的な場所に集まっていようと、インターネットを介して集まっていようと、原因はチームの人間関係や雰囲気にあります。むしろ「物理的に会っている」ということが甘えになって、離れてみなければわからなかったことかもしれません。問題がわかれば、それをどう取り除くか？という次のステージを考えることができます。

表面的な「寂しさ」を恐れてリモートワークの導入を躊躇しているとしたら、それはとても勿体無いことです。物理的な場を捨てることで、チームとして得るものがあるかもしれませんよ。

仕事のON/OFFの切り替えがしづらい

テレワークでは、在宅で業務をおこなうことが多いため、オンとオフの気持ちの切り替えが難しい場合があります。人によって時間をダラダラと使ってしまい、長時間労働や残業時間の増加につながるのでは？という懸念があります。

解決策：在宅勤務時の切り替え方法について学ぶ

出退勤や休憩時間を自分で決める、自宅作業でもきちんと朝身支度を整える、作業と休憩を繰り返すリズムを作る（ポモドーロテクニック）など、スイッチを切り替える動作や環境を自分で設置してみましょう。またチーム内でそういった知見を交換し合う場を設けるのも大切。コミュニケーションも生まれますし、良いアイディアを得られるかもしれません。お互いの試行錯誤がわかるのも楽しいですよ。

ちなみにリモートワークラボおすすめの切り替え方法は以下の5つです。

1. 着替える・メイクする

仕事用のデスクに座る前に着替えるだけで気持ちが切り替わります。

2. 時間を決める

「タスクとご褒美で時間を区切る」「1時間仕事したら10分休憩」などリズムを決めると効果的です。

3. 場所を変える

家の中でちょっと場所を変えるのも、思い切ってカフェなどでノマドするのも良いですね。

4. 体を動かす

時間やタスクで区切って、筋トレやストレッチを挟むと頭がスッキリします。

5. 喋る

Web会議を繋いだり、Twitterのスペースやclubhouseを使っても良し。ちょっと雑談しながらアイディアがまとまるかもしれません。

いくつか自分の中でスイッチする手段を持っておくと便利です。ぜひ探してみてくださいね。

長時間労働になりがち

リモートワークでは「サボり」問題が懸念されがちですが、実はもっと多いのが働き過ぎ問題。自由に仕事にアクセスできてしまうが故に、ずるずると生活の場にも仕事を持ち込んでしまう人が多いようです。

解決策：勤怠管理ツールの導入

そもそもの話になりますが、労働時間を管理することが基本になります。テレワークであってもどれだけ働いているのかは管理する必要があります。テレワークで使える勤怠管理ツールもありますので利用してください。働きすぎているメンバーがいたら管理者に通知するようなサービスもあります。

ラクロー

PCログを利用した「打刻レス」な勤怠管理サービス。PCログ、メール・チャット、カレンダー、位置情報ログの「客観的記録」をベースに労働時間を算出します。

ラクロー公式ページはこちら

F-Chair Plus（エフチェアプラス）

着席、退席をワンクリックで記録でき、細切れの時間も正確にとらえて合計できます。着席時には画面キャプチャを自動撮影する機能が搭載され、作業の様子がよくわかります。

F-Chair Plusの公式ページはこちら

Worksnaps（ワークスナップス）

グローバルなチームに対応した業務時間管理ツールです。画面キャプチャの自動撮影やプロジェクト単位での集計ができます。日本語には対応していませんが、時差があっても問題なく利用できるため、日本以外にも社員がいる企業にオススメです。

Worksnapsの公式ページはこちら

運動不足になりがち

通勤がなくなるということのメリットばかりを強調してきましたが、ここで「運動不足」という大きなデメリットの存在を語らないわけにはいきません。在宅勤務をする＝全く外へ出なくなるという人は実に多いのです。

解決策：運動のハードルを下げる、他のメンバーと一緒に運動する

ジムへ入会する、1日1回ウォーキングに出る、ヨガのオンラインサークルに入るなど、やろうと思えばできることはたくさんありますが、これらは実にハードルの高い例です。最初から高望みしてしまうと挫折するのも早くなります。ハードルはグッと下げて、30分に1回席を立って簡単なストレッチをする、ご飯やおやつは外へ食べに行く（買いに行く）、飼い犬の散歩は自分の仕事にするなど、リモートワークと地続きになるような運動を取り入れるようにするのがおすすめです。バーチャルオフィスやチャットで、運動を報告し合うとお互い刺激しあえますし、コミュニケーションのきっかけにもなります。

リモートワークのためのツール集

ここからはリモートワークをする際に必要になるツールについて紹介していきます。

ほとんどの企業にとっては在宅勤務の導入は初めてですし、担当者の方自身がテレワークを経験したことがないといった場合がほとんどです。また、リモートワーク関連のツールも新しいものがどんどん出てくる中で、「どのツールが自分の会社に必要なのか分からない」「似たようなサービスが多くて、どれを選べばよいのか分からない」と頭を悩ませる担当者の方も同時に急増しています。当メディアにも多くのご相談が寄せられています。

そこで今回はリモートワークラボがおすすめする、リモートワークのツールや機材をカテゴリごとに分けてご紹介します。

仮想オフィス・バーチャルオフィスツール【おすすめ5選】

仮想オフィス・バーチャルオフィスツールとは？

リモートワークに特化したコミュニケーションツールとして、バーチャルオフィスツールがあります。

特定メンバーで閉じていた従来のグループチャットと異なり、仮想的なオフィスに在席する社員がお互いの存在を認識し、自由に集まって話をすることができるのが特徴です。

特に、誰と誰がコミュニケーションをとっているかを可視化し、各自の意思で任意の会話に参加できるようにすることで、組織の一体感やチームワークが生まれやすくなります。

比較的新しいカテゴリのツールですが、テレワークの急速な普及により企業規模や業種に関係なく、多くの企業が導入しています。

仮想オフィス・バーチャルオフィスツールはどんな場合に導入すべき？

本格的にリモートワークに取り組みたい場合や、オフィスで働く人と在宅勤務で働く人が混在している場合に効果的です。短期間のテレワークであればチャットツールとテレビ会議で事足りるかもしれませんが、今後も長期的にテレワークを行うのであれば導入を検討してください。

また、新入社員や経験の浅い社員がいてフォローが必要な場合、仮想オフィスツールを導入することで相談がしやすい環境を作ることもできます。

Remotty（リモティ）【業界シェアNo.1 お互いの顔がみえる】

業界シェアNo.1※ の仮想オフィスツールです。PCカメラでの自動撮影機能により、チームに一体感を生み出すことで相談や雑談といったオフィスらしいコミュニケーションが実現できます。他ツールとの連携機能も充実しているため、すでにチャットツールやオンライン会議ツールを使っている場合でも利用可能です。

運営元の株式会社ソニックガーデンは約10年にわたってテレワークを実践し続けており、現在ではオフィスを撤廃し、全社員がリモートワークで働いています。

※ 富士キメラ総研「After/Withコロナで加速するニューノーマル時代のICT変革ソリューション市場」

Remottyの公式ページはこちら

Sococo（ソココ）【デザインが楽しい】

オフィスの図面を上から眺めたようなUIが特徴で、会議室への移動やドアの開閉など、現実世界の行動を模した表現を積極的に取り入れています。30種類以上のオフィスレイアウトから、用途や人数に合わせてデザインを選べるのが魅力です。

価格：月額 1名 2,500円〜

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Remo（リモ）【イベント開催にも使える】

懇親会や会議、セミナーなどが簡単に開催ができ、より自由な会話が楽しめるオンライン交流ツールです。デザインを自由に決められるところが最大の特徴。ブランドカラーや企業ロゴを追加することで、企業らしさを視覚的に演出することができます。参加者同士の自由な交流が可能なレイアウトで、リアルなオフィス感を味わうことができるところも人気です。

価格：月額 1名 125ドル〜

Remoの公式ページはこちら

Ovice（オヴィス）【アバター移動でコミュニケーション】

セミナー開催や展示ブースの設置、オンライン飲み会まで1画面で開催することができる交流ツール。現実世界をなるべく忠実に表現したという美しいUI。自分のアバターを動かして移動することができ、自分に近い声は大きく、遠い声は小さく聞こえ、遠すぎる声は聞こえない仕組み特徴です。グループやルームを作らなくても、話したい相手のアバターに近づくだけで会話ができるという画期的な仕組み。消費データが少なく、3G回線相当の通信速度で利用できるところも魅力です。

価格：月額 5,500円〜

Oviceの公式ページはこちら

Spatial（スペイシャル）【VRを使い3Dの仮想オフィスを実現】

3D仮想空間を共有し、他の人と同じ部屋にいるような体験が可能です。3Dオブジェクトの操作や、バーチャルペンで空間に文字を書くといった動作もでき、「VR版Zoom」として注目を集めています。対応ヘッドセットは、HoloLensやMagic Leap 1、Oculus Quest（オキュラス クエスト）など。

価格：月額 1名 20ドル〜

Spatialの公式ページはこちら

業務時間管理ツール【おすすめ6選】

業務時間管理ツールとは？

リモートワークではオフィスで働く時のように、カードリーダーを使って入退室の時間を確認したり、ちょっと作業している様子をのぞいてみるといったことが困難です。そのため、管理者は「いつ作業しているかわからない」「本当に作業しているか心配」といった懸念を持ちやすくなります。また、作業者にとっても「頑張りが伝わらない」という問題が出てきます。

オフィスワークを前提としたタイムカードは多くありますが、ここではリモートワークのニーズに合わせて、時間計測と業務見える化に特化したツールを紹介します。

業務時間管理ツールはどんな場合に導入すべき？

業務時間管理ツールは、リモートワークを行うほとんど全ての企業にとって必要になります。

理由は、テレワークであっても社員の労働時間の管理は必ず必要だからです。後になってトラブルの原因とならないためにも導入しておきましょう。

F-Chair Plus（エフチェアプラス）【画面キャプチャを自動撮影】

着席、退席をワンクリックで記録でき、細切れの時間も正確にとらえて合計できます。着席時には画面キャプチャを自動撮影する機能が付いているので、作業の様子がよくわかり、また作業者にとっても適度な緊張感が生まれたり、頑張りを管理者に伝えられるといったメリットがあります。日別、月別の作業時間集計や所定労働時間を超えた労働時間や深夜早朝の労働時間は強調表示されるため管理者にとって気になる部分が直感的に把握できるところも魅力です。

価格：月額 10名 10,000円〜

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Worksnaps（ワークスナップス）【時差に対応】

グローバルなチームに対応した業務時間管理ツールです。画面キャプチャの自動撮影やプロジェクト単位での集計ができます。日本語には対応していませんが、時差があっても問題なく利用できるため、日本以外にも社員がいる企業にオススメです。

価格：月額 4名 20ドル〜

Worksnapsの公式ページはこちら

ジョブカン勤怠管理【導入実績豊富】

バックオフィス業務を効率化するクラウドサービス群の中のひとつ。あらゆる企業のステージ・規模に対応し、累計導入実績10万社を突破する人気ツールです。変形労働・フレックス・裁量労働などの勤務形態や、所属・雇用形態ごとに細かい設定ができるところが魅力。サポート体制もしっかり充実しています。

価格：月額 1名 200円〜

ジョブカン勤怠管理の公式ページはこちら

ラクロー【打刻しない勤怠管理】

PCログを利用した「打刻レス」な勤怠管理サービス。PCログ、メール・チャット、カレンダー、位置情報ログの「客観的記録」をベースに労働時間を算出します。従業員はそれらのログと、そこから算出された時間を確認し、申告時間を確定するだけなので、より正確で安全。最初から整合性のとれたデータ基準になっているので、修正作業自体がぐっと少なく合理的。適法性も認められていますので、安心安全ですよ。

価格：月額 1人 500円〜

ラクロー公式ページはこちら

リシテア就業管理【幅広い規模・業界に対応】

業種・規模を選ばず、多様な雇用形態・勤務形態に対応できる就業管理システム。情報を見つけやすく操作しやすくデザインされており、誰でもどんな場面でも使いやすい設計を目指しています。マルチデバイスなところも使いやすさの理由。労働法令や社内規則改訂へも柔軟に対応してくれますよ。

価格：お問い合わせ

リシテア就業管理の公式ページはこちら

グループチャット・オンライン会議ツール【おすすめ9選】

グループチャット・オンライン会議ツールとは？

1対1または特定メンバー間でチャットやオンライン会議ができるツールです。チャットのみ、Web会議のみといったツールもありますが、最近では多くのツールがどちらにも対応していることが多いです。

非常にたくさんのツールがあるため、ここではごく代表的でユーザー数の多いものをご紹介します。

グループチャット・オンライン会議ツールはどんな場合に導入すべき？

チャットツールやオンライン会議ツールはテレワークにおけるコミュニケーションの基本となりますので、必ず入れるようにしてください。

しかし、この記事の初めに紹介した仮想オフィスやバーチャルオフィスを導入している場合、すでに仮想オフィスやバーチャルオフィスの中に同様の機能が搭載されている場合が多いので注意しましょう。

Skype（スカイプ）【老舗アプリ 高い認知度を誇る】

人気の老舗アプリ。複数のメンバーで簡単に音声チャットやビデオ会議が行えるツールで、スマートフォンアプリも完備しています。PC、携帯、タブレットの他に、xBoxやアレクサにも対応。分割ビューで複数の人を混同することなく同時チャットが展開できたり、スマートフォンでの画面共有に対応できたりと、黎明期から進化を続けています。

価格：無料〜

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Zoom（ズーム）【高画質・高音質】

リモートワークラボイチ押しのWeb会議ツール。とにかく高画質・高音質です。多くのテレビ会議ツールはメンバー全員のログインを必要としますが、Zoomは主催者のみでOKです。参加メンバーは主催者から告知されたURLをクリックするだけで、すぐに会議を始めることができます。一般的な光回線であれば、何人会議に参加していても途切れたり固まったりすることがないという、圧倒的な通信強度も魅力です。

価格：無料〜

Zoomの公式ページはこちら

Google Meet（グーグル・ミート）【Googleアカウントを持っている方におすすめ】

Googleが提供しているコミュニケーションツールです。LINEのようにチャットやグループチャット、ビデオ通話、音声通話などが利用できます。Googleアカウントを持っている人なら誰でもすぐに利用できるところがポイント。G Suiteにサービスの一環として含まれており、Googleカレンダーとも連携可能。大人数にも対応しているので、会社として利用しやすいツールです。

価格：無料〜

Google Meetの公式ページはこちら

Whereby（ウェアバイ）【アプリのインストール不要でお手軽】

アカウントごとに与えられる「ルーム」のURLを相手に渡すだけで、すぐに会議が始めらるため、開始までのステップが少ないことが特徴です。招待される側はアカウントやアプリのインストールは一切不要。画面共有や文字チャットなど、無料プランでも機能的には十分充実しています。

価格：無料〜

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チャットワーク【国産チャットツール】

ビジネスコミュニケーションに特化したチャットツール。導入企業189,000社を突破し、多くの企業から支持されています。テキストコミュニケーションが主な機能となっていますが、ファイル共有機能、タスク管理機能、音声通話やビデオチャットも搭載されており、また共有したファイルは全てクラウドで管理されるので、メンバーはいつでも引き出すことが可能。クラウドストレージとしても機能してくれます。

価格：無料〜

チャットワークの公式ページはこちら

WowTalk（ワウトーク）【ビジネス利用に特化】

チャット機能を主軸としながらオンライン会議の機能も備えており、企業が導入するビジネスチャットとして注目を集めています。誰もが使いやすい直感的なデザインが人気。管理機能が充実しており、個人単位で各機能の有効範囲を決められるなど、情報統制がしやすい仕様になっています。

価格：月額 1名 300円〜

WowTalkの公式ページはこちら

Slack（スラック）【IT業界を中心に人気の海外産チャットツール】

海外で非常に人気の高いチャットツールで、日本でもIT業界を中心に利用者が増えています。チーム別、プロジェクト別、顧客別など、組織に適したスタイルでチャンネルを作成することができるので、複数のタスクを並行して進めたり、雑談をしたりと、より多くのメンバーと関わりながら仕事をするのに適しています。

価格：無料〜

Slackの公式ページはこちら

Microsoft Teams（マイクロソフト チームス）【Microsoftアカウントをお持ちの方におすすめ】

オンライン会議、ファイルの共有・共同編集、プロジェクト管理などの社内で必要なコミュンケーションがスムーズに行える機能が集約されたサービス。Skype for Businessの後継サービスとして注目を集めています。Microsoft Office365に含まれているサービスでもあります。

価格：月額 1名 540円〜

Microsoft Teamsの公式ページはこちら

Discord（ディスコード）【コミュニティ運営などが活発】

コミュニティや友達と集う居場所をつくれる空間。テキスト・ボイス・ビデオを通してあらゆる人と繋がることができます。サーバーをトピック別のチャンネルに整理可能で、チャンネルを活用すれば、グループチャットをメッセージで渋滞させてしまうことなく、それぞれ共同作業や共有、おしゃべりなどに専念できます。ゲーミングチャットとして人気ですが、共同作業に向いているので、ビジネス用としても人気です。

価格：無料〜

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テキスト共有・議事録ツール【おすすめ4選】

テキスト共有・議事録ツールとは？

メモや文章を共有したり、会議で議事録を残すときに便利なツールです。活用すれば、オンライン会議で話しながらリアルタイムで議事録を作成することができます。ホワイトボードより書くスピードが速く、文章を消したり、移動したりすることが容易なので、非常にスピーディに議論を整理できます。

テキスト共有・議事録ツールはどんな場合に導入すべき？

テレワークの場合は紙の議事録だと他のメンバーとの共有が困難です。そのため、在宅勤務の場合でも会議をする企業の場合は導入を検討してください。

Evernote（エバーノート）【タスク管理にも使える】

ノート、ボイスメモ、写真などあらゆるものを記録できます。作成したノートにあらゆる情報を貼り付けることができるので、個人の備忘録としても人気のツール。作ったノートは誰とでも共有できますので、議事録、Webページ、プロジェクト、ToDo リストとして有効です。タスクや締め切り管理機能がついていますのでチームでの記録共有にも。

価格：無料〜

Evernoteの公式ページはこちら

Googleドキュメント【Googleアカウントを持っている方におすすめ】

テキスト入力だけでなく、図形描画やリンクの追加なども可能。Wordによく似た構造で、Word慣れしている人には特に人気です。リアルタイムが誰が閲覧しているか、誰が編集しているかがアイコンでわかるので、チームの情報共有ツール向き。スマートフォン用のアプリも提供されています。

価格：無料〜

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Quip（クウィップ）【シンプルで使いやすい】

共同編集ができるドキュメントツール。スプレッドシート、文書、スライドの3種類の書類を、参加するメンバーによってリアルタイムに編集し合うことができます。さらにチャット機能が付属していますので、テレビ会議の議事録や、普段チームで使う共有文書としてだけではなく、議論しながら共同文書の作成をすることができるというところも便利。

価格：月額 1名 10ドル〜

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Notion（ノーション）【情報整理が簡単】

情報整理に特化しており、プロジェクト管理やスケジュール管理、社内Wikiなど、目的に応じて使い分けができるドキュメントツール。スラッシュ（/）ひとつで多彩な表現方法を引き出すことができ、作成したページにはサイドバーからすぐにアクセス可能。URLをシェアするだけですぐに共有・同時編集ができるところも便利です。

価格：無料〜

Notionの公式ページはこちら

ファイルストレージサービス【おすすめ6選】

ファイルストレージサービスとは？

多種多様なファイルを保存しておくためのサービスです。安価で大量のファイルが保存でき、履歴や権限の管理も充実しています。

リモートワークに限らず、利用企業が増えていますが、その中から代表的なサービスを掲載します。

ファイルストレージサービスはどんな場合に導入すべき？

これまでに紹介した、仮想オフィスツールやテキスト共有・議事録ツールだけではファイルが保存しきれないといった場合には導入を検討してください。

Googleドライブ【Googleアカウントを持っている方におすすめ】

オンライン上のファイルを編集するアプリが充実しています。GoogleドキュメントやGoogleスプレッドシートと連携して利用することができ、写真や文章、デザイン、描画、音楽、動画など、さまざまなデータを保管しておけます。Google アカウントがあれば、15GBまで無料。

価格：無料〜

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OneDrive（ワンドライブ）【Microsoftアカウントをお持ちの方におすすめ】

Googleドライブと同じく、オンライン上のファイルを編集することができます。ファイル、フォルダー、写真などをメールやSMS、iMessage、Facebook からリンクを送信するだけで共有することができます。Office 365と連携すれば、常に最新のOfficeアプリケーションを利用しながら、リアルタイムで共同作業することも可能です。

価格：月額 1名 540円〜

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Dropbox（ドロップボックス）【ファイル管理に特化＆高い知名度を誇る】

ファイルの保管に特化したサービスです。Dropboxは日本でも非常に知名度が高く、個人を含めて広く利用されているサービス。作業ファイルやクラウドコンテンツ、ウェブショートカットなど、なんでも1箇所にまとめることができ、かつ視覚的にわかりやすく整理整頓することができます。

価格：無料〜

Dropboxの公式ページはこちら

Box（ボックス）【ビジネス利用で人気】

こちらもDropbox同様、ファイル保管サービス。法人向けにサービス提供に注力しており、海外では大きなシェアを獲得しているようです。ファイル内に直接コメントしてタスクを割り当て、社外チームとのコンテンツ共有もスムーズに行うことができます。 また、機械学習に基づいて、ユーザーが最もひんぱんにやり取りを行う人やファイルから、関連性の高いコンテンツに導くことも。機能性と安全性に優れたサービスです。

価格：月額 1名 550円〜

Boxの公式ページはこちら

Firestorage（ファイアストレージ）【有料ならカスタムの幅が広がる】

容量無制限のオンラインストレージ。2GBまでは無料で利用できますが、課金することで1ファイルの最大容量を10GBまで増やすことができます。法人プランはさらに高セキュリティ。さらに独自サブドメインやロゴの挿入、ダウンロード追跡などのサービスが充実しています。

価格：無料〜

Firestorageの公式ページはこちら

Amazon Drive（アマゾンドライブ）【Amazonアカウントをお持ちの方におすすめ】

Amazonが運営するファイルストレージサービス。Amazonアカウントを持っている人なら誰でも利用することができます。マルチデバイス対応で、プライム会員なら写真は無制限、その他のデータは5GBまで。100GB毎に容量を買い足すことができます。

価格：無料〜

Amazon Driveの公式ページはこちら

ホワイトボードツール【おすすめ2選】

ホワイトボードツールとは？

直感的にどんどん書き込んでいくホワイトボードの特徴をオンラインで再現したのが、ホワイトボードツール。ネットワークを介して、全員が同じボードを更新することができます。ペンで書き込んだりテキストを使ったり、画像の添付や描画も自由。ビジュアルに特化しているので、議事録ツールよりもカジュアルに使えます。

ホワイトボードツールはどんな場合に導入すべき？

オフィスで働いていた時にホワイトボードを使ってアイデアを練ったり、会議の時にホワイトボードを使っていた企業は導入を検討しましょう。

miro（ミロ）【何でもできるホワイトボードツール】

豊富なテンプレートと使いやすいUIが特徴。アイディアをどんどんメモする、付箋を貼り替えて情報を整理する、マインドマップを作成するなどまさにホワイトボードのように自由に視覚的に情報を整理することができます。作ったボードをそのままビジュアライズしてプレゼン資料として保存することも。マルチデバイスで使えるところも便利です。

価格：無料〜

miroの公式ページはこちら

Microsoft Whiteboard【Microsoftアカウントをお持ちの方におすすめ】

Microsoft365に含まれているオンラインホワイトボードツールです。オンラインからでも全員で同時にペンで描き込め、付箋や図形も自由自在。テンプレートも豊富です。描き込んだボードはそのまま資料として保存することも。オンライン授業でも重宝しそうです。

価格：無料〜

Microsoft Whitebordの公式ページはこちら

タスク管理ツール【おすすめ5選】

タスク管理ツールとは？

個人やプロジェクト単位でタスクを管理するツールです。こちらもリモートワークに限らず利用されています。

タスク管理ツールはどんな場合に導入すべき？

ホワイトボードにタスクを張り出したり、プロジェクトのスケジュールを壁に張り出すといった運用をしている場合は、導入を検討してみると良いでしょう。

Trello（トレロ）【チームでの利用がしやすい】

美しい操作画面とシンプルで使い勝手の良い仕様で人気を得ています。インターフェースには、タスクをカードに見立て、動かしながら視覚的にタスクを管理することができる「カンバン方式」を採用。カードには、コメント・添付ファイル・期限・メンバーなどの情報を追加し、タスクの数だけカードを作成し、進行状況にあわせてリスト間を移動することができます。カードをラベルで分類したり、カード内でチェックリストを作ったりも可能で、個人利用から大人数のプロジェクト管理まで幅広く対応しています。

価格：無料〜

 Trelloの公式ページはこちら

Jooto（ジョートー）【国産サービス】

ホワイトボードにタスクを記入した付箋やメモを貼っていくイメージでプロジェクト管理が出来ます。生産管理や工程管理によく使われる、ガントチャート機能も搭載し、締め切り日やタスクの進捗具体をカンバン方式とはまた別の視点で見ることができるのが特徴。CSVやGoogleカレンダー、Slack、Chatworkなど外部サービスとの連携も豊富で仕事とプライベートの両方をまとめて管理出来ます。

価格：無料〜

 Jootoの公式ページはこちら

Todoist（トゥドウイスト）【GTDメソッドに沿って作られているツール】

GTDメソッドに合わせたシンプルなタスク管理ツールです。タスクとプロジェクトを簡単に整理・優先度付け。次にやるべきことを常に把握できるのが魅力です。仕事から個人の買い物リストまで、共有プロジェクトで日々のタスクを分けて処理。進捗管理も一目でわかるデザインになっており、また多数のアプリとプラグインを使って、どこにいてもタスクの確認や追加を行えます。

価格：無料〜

 Todoistの公式ページはこちら

Redmine（レッドマイン）【プロジェクト管理ならこちら】

プロジェクト管理ができるオープンソースソフトウェア。やるべき作業を記録・管理したり社内で情報共有ができます。やるべき作業を管理する「チケット」、共同でメモを作成できる「Wiki」、SubversionやGitなどと連携できる「リポジトリ」、メンバーへのお知らせを掲載する「ニュース」など多彩な機能でチームの作業を効率化することができます。

価格：無料

Redmineの公式ページはこちら

Backlog（バックログ）【システム開発に利用する企業が多い】

システム開発のプロジェクト管理に必要な機能が充実しています。シンプルで直感的に使用できるデザインが最大の特長。チャットコミュニケーションはもちろん、プロジェクトをガントチャートで可視化したり、期限が一目でわかるタスク管理機能など、チームを運営するために必要な機能が全て備えられています。

価格：月額 1名 2,640円〜 

Backlogの公式ページはこちら

テレビ会議用機材【モニター、Webカメラ、マイク、イヤホン】

リモートワークで必要な機材はオンライン会議で必要となるモニター、カメラ、マイクスピーカー、イヤフォンなどがあります。

会議室などに設置して参加者で共同利用するケースと、各個人ごとで利用するケースがあり、それぞれで注意点が異なります。

共同利用のケースでは、会議スペースがオープンかどうか（周囲の音が入るかどうか）や、持ち運びが必要かなど会議スペースの環境に合わせて選択することが重要です。カメラとマイク、マイクとスピーカーのように複数の機能を備えた機材も多く、組み合わせを決めるのは大変かもしれません。しかし、機材の選び方で会議のクオリティが大きく変わることが多いため、安易に妥協せずしっかり検討しましょう。

最近のノートPCにはカメラとマイクが内蔵されているものが多く、個人ではそれらを利用するだけで会議を始められるので大変便利です。周囲のノイズが気になったり、自分以外の声が周囲に聞こえないようにしたい場合にはイヤフォンやヘッドセットがオススメです。

モニター

利用するメリット

カメラ付きのノートPCを主に使う場合、どうしても作業中に猫背になったり視線が下がって首に負担がかかったりします。また持ち運びに適したサイズのノートPCでは、画面が小さく文字が見づらくなるというデメリットもあります。外付けできる大型のモニターを自宅に据えてあると、これらの問題が一気に解消。作業効率もアップします。スペースが許すのであれば、2枚以上置いて、作業ごとにモニターを分けるのも快適ですよ。

モニターの選び方

1.サイズ

まず大事なのはサイズです。作業場に合ったサイズでなければ本末転倒。置きたい場所の縦横をしっかり測って、相応しいサイズを選びましょう。また、画面サイズには縦横比が5:4の「スクエア」、16:9または16:10の「ワイド」、21:9以上の「ウルトラワイド」の3種があります。縦横比が変わると、見え方もかなり変わります。

2.画面仕様

近年はフルハイビジョンを超える高解像度化が進み、4K解像度のモニターが数多く登場しています。映像や画像を扱うことが多い場合は、やはり色の再現度が美しいものがおすすめです。そこにはあまりこだわらないというのであれば、その分コストを抑えることができますね。また、目の疲れの原因になるとされるブルーライトや、画面のちらつきを低減する機能を持つモニターも増えています。

3.接続端子

何を接続したいかによって必要な接続端子の数は変わります。自分のパソコンと相性が良いかどうかチェックしてからの購入をおすすめします。ちなみにUSB Type-Cポートが搭載されているモニターなら、1本のケーブルからデスクトップの出力もノートPCへの給電もできるので、非常に便利です。

おすすめのモニター3選

1.ASUS モバイルモニター モバイルディスプレイ MB16ACR

モバイルタイプのコンパクトなPCモニター。わずか8mm、重量約780gという軽量薄型で、どこへ移動するにも快適です。

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2.BenQ AQCOLORシリーズ 27型デザイナー向けモニター PD2705Q

比較的安価で人気のBenQ。中でもこのモデルは、USBハブが5ポートでType-Cポートも搭載。DisplayPort出力まであってコストパフォーマンス抜群です。

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3.Dell USB-Cハブモニター 27インチ U2722DE

Type-CポートとLANポートを装備し、モニターとドッキングステーション両方の機能を実現。高解像度で非常に美しい画像が楽しめます。

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Webカメラ

利用するメリット

カメラがモニターに内臓されていない場合は、Webカメラも外部接続する必要があります。画質や画角を選ぶことができますので、内蔵カメラよりも質の良い映像で撮影したい方には外付けのWebカメラをおすすめします。

Webカメラの選び方

1.画質・解像度

カメラの画質は画素数や解像度で決まります。画素数は100〜300万画素、それ以上なら4K対応、解像度はHD（720px）以上のものが一般的。当然画素数や解像度が上がれば上がるほど、データ量も大きくなりますので、通信環境や接続するパソコンのスペックも考慮して選ぶ必要があります。ただし、主な用途がテレビ会議のためである場合、テレビ会議システムのほとんどが動画の解像度に制限を設けていますので、スペックはほどほどにしておいて良さそうです。

2.画角

画角とは、どれだけの範囲を映せるかを表す言葉です。画角が大きいほど、より広範囲の撮影が可能です。1人の人間の顔から肩までが収まる画角は、70～90°程度。それより狭い画角だと体の一部が見切れてしまいますのでご注意を。もし複数の人間が同時に映るものを選びたいなら、画角90°以上がおすすめです。

おすすめのWebカメラ3選

1.ロジクール ウェブカメラ C270n

1人で使うタイプのウェブカムです。価格が2000円弱ととってもお手頃。作りもシンプルで設置方法など迷うことがありません。はじめてのWebカメラにおすすめですよ。

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2.サンワサプライ 会議用ワイドレンズWEBカメラ CMS-V43BK

こちらは大人数会議用のWebカメラ。超広角150度レンズを採用で、幅広い範囲の撮影が可能です。少し離れた場所でも使える3mのロングケーブル。取り回しが良く、広い会議室でも十分機能を発揮してくれます。

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3.WEBカメラ eMeet C960

フル高解像度1080p 200万画素、90°広角の高性能なのに安価という人気アイテムです。クリアなディテールと鮮やかな色、カクカクしない滑らかな動画は、Web会議用としても映像記録用としても十分な実力です。

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マイクスピーカー（スピーカーフォン）

利用するメリット

マイクスピーカー（スピーカーフォン）とは、マイクとスピーカーの両方の機能をあわせ持つ機器のことを指します。パソコンに内蔵されているマイクは1度に多くの人の声を拾うことに向かず、大人数の会議ではかなり音声にムラが出てしまいます。よりスムーズに会議を行うためには、PCとは別にマイクスピーカーを設置しておくことが望ましいですね。ノイズやエコーを取り除く機能を搭載しているものもありますので、そちらも考慮に入れておくと良いでしょう。

選び方

1.集音範囲（対応人数）

大人数でひとつのマイクを使用する場合、どういてもマイクと人との間に距離ができてしまいます。ある程度集音範囲（対応人数）の広いマイクを選ぶと、満遍なく声を拾ってくれるので安心です。

2.接続方法

ミニジャックやUSBを利用して接続する有線タイプは、安定稼働が期待されますが、コードの長さによって置ける範囲が制限されます。

一方Bluetooth接続する無線タイプは、どこにでも置くことができますが、音声が途切れ跡切れになってしまうリスクも。安定性と可動域、より重要視したい方を選んでください。

3.指向性

指向性とは、マイクが音を拾うことができる方向や範囲を指します。大きく分けて全指向性（無指向性）・双指向性・単一指向性の3種があります。

全指向性（無指向性）のマイクは、360度全方向から音を拾ってくれますので、円卓に着いた参加者の中心に置いて会議を行うことに向いています。

双指向性のマイクは、マイクの正面と真後ろの音を拾えるようにできています。参加者が四角いテーブルを挟んで対面で座る場合に、その真ん中に置くことで効果を発揮します。

単一指向性のマイクは、1つの方向からの音しか拾えません。主に1人で会議に参加するならこれでも十分。お値段も比較的安価です。

4.オプション機能

ノイズやハウリング、エコーなどの音声トラブルがテレビ会議にはつきもの。これらの問題を解決する機能を搭載したモデルも多数。その分お値段は上がるかもしれませんが、ストレスの少ない会議のためにはチェックしておきたい機能です。

おすすめのマイクスピーカー（スピーカーフォン）3選

1.Anker PowerConf スピーカーフォン

6700mAhの大容量バッテリーを搭載しているため、フル充電ならほぼ丸1日中使用し続けることができます。接続は付属のUSBケーブルとBluetooth接続に対応。全指向性マイクに、ノイズリダクション機能とエコーキャンセリング機能も搭載。安定の人気メーカーAnkerの人気アイテムです。

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2.ヤマハ ユニファイドコミュニケーションマイクスピーカーシステム YVC-330

事務所でひとつ、大人数で使えるものを会議室に置いておきたいと思うなら、YAMAHA製品がおすすめ。雑音や遠くからの音をだけを抑制しつつ、スピーカー音量を常に適切な音量に自動調節してくれるという優れものです。それでいて、みんなが等しく操作できるよう、非常に直感的でシンプルに設計されているんですよ。

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3.サンワサプライ WEB会議小型スピーカーフォン（2台連結可能タイプ）

11cm角、重量420gの軽量小型マイクスピーカー。コンパクトですが、なんと約5m先の音まで集音できるという高性能なんです。エコーキャンセル機能付きで、音声もクリアせ自然。2つのスピーカーユニットが高音質も実現しています。LANケーブルで2台連結も可能ですので、少人数から大人数まで幅広い会議形態に対応します。

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イヤフォン

利用するメリット

日常的なWeb会議には1人1台のカメラ付きPCと、イヤホンやヘッドセットを用意しておくことがおすすめ。PCに内蔵されたマイクやスピーカーだとノイズが多く、音声が聞き取りにくくなってしまうことがほとんどです。マイク付きのものを選んで、いつでもスムーズに会議に参加できるようにしておきましょう。

選び方

1.マイク付きのものを選ぶ

 PCの内蔵マイクやスピーカーを使用してのWeb会議は、ノイズが多く音が割れて聞き取りづらくなってしまいます。また、カフェやコワーキングスペースなどで仕事する場合にも大変不便です。必ずマイク付きのものを選ぶようにしましょう。

2.接続方法

有線は音声が途切れたりする心配はありませんが、移動時に圧倒的に不便です。一方Bluetooth接続のものはコードが絡む心配はありませんが、音声が途切れたり、接続先を突然見失って何度も接続し直さなければならなくなるというリスクがあります。自分にとってストレスの少ない方を選ぶようにしてください。

3.形状

ヘッドフォン型はかさばりますが、長時間使用しても比較的耳に負担が少なくなります。カナル型は、毎日長時間することで外耳炎のリスクがありますが、圧倒的にコンパクトで機動力抜群。複数用意して気分や状況で使い分けるのもありですよ。

おすすめのイヤフォン3選

1.ゼンハイザー VoIP PC 8.2 USB

シンプルかつミニマルなデザイン。軽量でスリムなので邪魔になりません。ハイクオリティなノイズキャンセリングマイクを搭載し、クリアな音声で通話することができます。単一指向性マイクで環境音が入りにくいところも美点です。

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2.AfterShokz OpenComm

長時間のWeb会議などで気になる耳への負担。骨伝導式のヘッドセットも今注目を浴びています。背景ノイズを排除する、DSPノイズキャンセリング・ブームマイクで、騒がしい環境でも聞きたい音をクリアに耳に届けてくれます。

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3.Jabra 完全ワイヤレスイヤホン Elite 85t

左右の 2 つのマイクが不要なノイズを検出して除去する、アクティブノイズキャンセリング機能を搭載。セミオープンデザインで閉塞感がより少なく、自然に外音を取り込んでくれるところも魅力です。クリアな通話品質にも定評があるモデルです。

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コワーキングスペース

コワーキングスペースとは？

コワーキングスペースとは、様々な業種や年齢の人々が集まり、仕事をしたり、ノウハウやアイデアを共有したりできる場所のこと。シェアオフィスと似たような印象ですが、コワーキングスペースの場合は、仕切りがなく、より参加者同士のコミュニケーションが取りやすい場所になっています。

コワーキングスペースを利用するメリット

コワーキングスペースにもよりますが、コワーキングスペースを利用するメリットには以下のようなものがあります。

• 安定性の高いwi-fiが完備されている
• 電源は座席にひとつずつで安心
• 椅子がオフィス用なので長時間作業も快適
• 周辺機器を貸し出してくれる
• 個別のミーティングスペースがある
• 座席と座席が離れているので周囲を気にせずWeb会議などができる

基本的にコワーキングスペースに来る人は、作業することが目的なので作業中はしっかり集中することができます。

その一方で、他の利用者と交流しやすい場所でもありますので、同じコワーキングスペースで頻繁に顔を合わせる利用者と新しい人間関係を築いたり、人脈を広げたりするチャンスもあります。

コワーキングスペースの探し方

1.条件を絞って検索

利用しやすい場所にあるかどうか、料金はいくらくらいか、オプションサービスには何があるのか、事前にHPを読んで条件に見合うところを探しましょう。

2.ドロップインで利用してみる

気になるコワーキングスペースが見つかったら、まずはドロップインで実際に利用してみましょう。本当に使いやすい場所か、デスクの広さは、混雑具合は、どんな利用者がいるのかなど、利用してみないとわからないことはたくさんあります。いくつかドロップインで渡り歩くと、それぞれの良さがわかりやすいですよ。

3.内覧してみる

多くのコワーキングスペースでは、問い合わせれば事前にスペースの内覧が可能です。雰囲気や多く集まっている業種など、管理スタッフから見たスペースの印象を聞くと、また違った側面が見えるかもしれません。

4.イベントに参加してみる

定期的にイベントや勉強会を開催しているコワーキングスペースもあります。外部からでも参加可能なものが多いので、気になるイベントがあれば、1度参加してみるのも良いでしょう。集まっている人の雰囲気がよくわかりますよ。

5.検索サイトも有効

入力した条件に当てはまるコワーキングスペースを紹介してくれるサービスも多数あります。ぜひ使ってみてくださいね。

コワーキングスペース検索

Workship SPACE

コワーキングジャパン

CoworkingDB

おすすめのコワーキングスペース

1. いいオフィス

全国に420の店舗を構える、コワーキングスペースチェーン。ドロップイン（短時間利用）は1時間330円から（店舗によって料金体系が異なります）。チケット購入や入店予約などwebアプリから簡単に行えるところがとっても便利。ぜひお近くの店舗を探してみてください。

いいオフィスの公式ページはこちら

2. Co-ba

全国各地に20のパートナーを数えるワーキングコミュニティ。コンセプトもデザインもそれぞれ異なりますが、総じて清潔でおしゃれな空間ばかりです。ドロップインが可能な店舗は大体1日2000円程度が主流。各拠点で月額15,000円（税抜）以上のプランに申し込むと、co-baネットワーク会員として全国各地のco-baに無料で乗り入れが可能です。

Co-baの公式ページはこちら

3. BIZcomfort

東京・大阪を中心に50店舗を展開する大手チェーン。月額利用は2000円〜。どの拠点も洗練されたインテリアで、フリードリンクサービス付き。 有料オプションで登記サービスや郵便ポストサービスなども行なっています。

BIZcomfortの公式ページはこちら

4. fabbit

バーチャルオフィスやレンタルオフィスサービスも展開している大手。コワーキングスペースは東京を中心に全国に23店舗あります。店舗によって料金は異なりますが、1dayパスが2000前後になっています。その他の利用プランも豊富に用意されていますよ。

このサイトについて

運営元

リモートワークラボを運営しているのは株式会社ソニックガーデンを母体とするリモートワーク研究所です。

株式会社ソニックガーデンは主にソフトウェアの受託開発と自社製品の販売を行う、現在社員数が約50名の会社です。

2011年の創業時よりリモートワークを積極的に取り入れており、2016年にオフィスを撤廃し、以来社員全員がテレワークを行っています。約10年間に渡ってリモートワークを運用してきた経験から、離れた場所にいるメンバーがどこからでも出社し、一緒に集まって働くことができる仮想オフィスツール「Remotty」を開発しています。

自社の働き方をアピールするだけでなく、リモートワークという働き方を社会に浸透させることで、人々が場所と時間の制約から解放され、働き方やの選択肢が広がり、誰もが働きたいという気持ちを諦めることなく、自分らしく働ける社会を実現できるのではないか。そんな思いで活動しています。

新型コロナウィルスの影響により急速に浸透しているリモートワークですが、まだ世の中に良質な情報が少ないのが現状です。

• 「リモートワークについて知りたい」
• 「自分もリモートワークで働きたい」
• 「リモートワークをうまく運用したい」

こんな思いをお持ちの方の役に立てるよう、2014年より活動を続けています。リモートワークに関してお困りの際はぜひリモートワークラボへお問い合わせください。皆様がより良く働けるために、我々がお手伝いをします。

受賞履歴

先進的な働き方が注目を集め、これまでに多くの賞をいただきました。

メディア掲載実績

世界一受けたい授業（日テレ）、Forbes Japan、日本経済新聞、日経ビジネス、日経BizGate、日経SYSTEMS、日経コンピュータ、日経ワクスタ、日経キャリアNET、日経ビジネスアソシエ、毎日新聞、読売新聞、朝日新聞、現代ビジネス、ワールドビジネスサテライト（その他多数）